LINE などの主要チャットサービスに対応した チャットボット基盤【SMART BOT】を開発

　モバイル、インターネットサービスを手掛けるネオス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：池田　昌史　以下ネオス）は、この度、当社が提供するビジネスチャットサービス【SMART Message】をはじめ、LINEなどの主要チャットサービスに対応したチャットボット基盤【SMART BOT】を開発いたしました。 　チャットボットとは、チャットサービス上に入力されたメッセージに対し、自動で所定の回答を行う会話システムです。この自動会話システム開発を効率的に進めることができる開発支援プラットフォームとして、この度【SMART BOT】を開発し、提供を開始いたしました。 　チャットサービスの普及に伴い、各企業は自社サービスの顧客対応にチャットボットを取り入れることでユーザーの利便性向上を図り、既存ワークフローの効率向上をチャットボットで実現するなど、チャットボットを有効活用するニーズが高まっています。また、LINEなど主要チャットサービス各社もチャトボットと連携するためのAPIを公開し、チャットボットの多方面での活用が見込まれています。こうした市況感に着目し、チャットボットそのものの開発を容易にするプラットフォーム【SMART BOT】の開発に至りました。 　本サービスは、チャットボットを開発する上で最も重要となる自然言語処理の機能を取り入れた会話処理エンジンを備えております。さらに、LINEのチャットボット連携用APIである『Messaging API』と標準で接続できるようになっており、今後さまざまな主要チャットサービスのチャットボット連携用APIとも標準接続に向けて順次対応してまいります。これらを既存のサービスや業務システムに応じて個別にカスタマイズすることで、各社独自のチャットボットをワンストップで開発することが可能になります。 ≪【SMART BOT】の活用事例≫ ■ECサイトや旅行サービスと連携した「対話型注文予約サービス」 ECサイトや旅行サイトなどを展開しているサービスプロバイダーの既存システムと【SMART BOT】を連携することにより、LINEなどのチャットサービスをUIとする会話形式での注文や予約が可能になります。これにより、実際の接客シーンのような会話のやり取りから個別のニーズを引き出し、ヒアリングした内容にマッチした商品やサービスを紹介することができます。 ■コールセンターやサポートデスクと連携した「自動応答型カスタマーサポートサービス」 カスタマーサポートをチャットボット化することで、よくある質問や簡単なサポートであれば、チャットボットが自動で応答します。そのため、今まで高負荷であった顧客対応業務の負担軽減に繋がります。また、顧客は使い慣れたチャットサービス上で気軽に時間・場所を選ばず質問することができるため、カスタマーサポートにおける顧客満足度の向上が期待できます。 ■既存のスケジュール管理システムと連携した「対話型スケジュール管理システム」 既存のスケジュール管理システムと連携することで、チャット形式の対話型UIでスケジュールの確認や登録が可能になり、煩雑な作業が簡便化されます。さらに、予定10分前の通知や、毎朝届く１日のスケジュール通知など、リマインド機能も充実しており、さらなる業務効率化を図ることができます。 この他にも勤怠管理システムや在庫管理システム、ワークフローシステム、グループウェアなどと連携し、UIがチャットに置き換わることで、スピーディーで簡便な業務フローを実現、業務効率の向上に大きく貢献することができます。 ≪【SMART BOT】の特徴≫ ■サービスのチャットボット化を効率的に進めることが可能 ■LINEの『Messaging API』に標準連携。今後さらに各種チャットサービスが提供するボット連携用APIに標準対応予定。 ■自然言語処理の機能を取り入れた会話処理エンジンにより、ユーザーの入力したメッセージを正確に解析し適切な回答を行うことができます。 今後もネオスは、最先端の技術・コンテンツを駆使し、便利で豊かなサービスを提供してまいります。 ＜ネオスについて＞ 【商　号】ネオス株式会社 【本　社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館 【U R L】http://www.neoscorp.jp/ 【設　立】2004年4月 【代表者】池田　昌史 【グループ事業内容】 ◆ソリューション事業：アプリケーション・コンテンツ・ウェブにおける総合的な技術、ノウハウを応用して、顧客ニーズに対応したソリューションの提供を行う事業 ◆プロダクト＆サービス事業：開発したソフトウェア・システム・コンテンツ等のプロパティをライセンス、ASP サービス、コンシューマー・サービス等を通じて展開する事業 ※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。