家庭向けIoTサービス「Conte(TM)ホームサービス」が インターネット回線の無い場所からでも使用可能に ～2016年7月29日からアップデート開始～

＜「Conte(TM)ホームサービス」ソフトウェアアップデートについての詳細はこちら＞
http://www.pixela.co.jp/products/network/pix_gw100z/support.html#update

＜LTE対応USBドングル「PIX-MT100」についての詳細はこちら＞
http://www.pixela.co.jp/products/network/pix_mt100/


■インターネット回線の無い場所でもサービスが使用可能に
今回のソフトウェアアップデートにより、「Conte(TM)ホームサービス」のセンサーゲートウェイ「PIX-GW100Z」から、LTE対応USBドングル「PIX-MT100」が使用できます。センサーゲートウェイのUSBポートに、「PIX-MT100」を装着するだけで、インターネット回線の無い場所でも、NTTドコモのLTE回線(※1)を使用して、「Conte(TM)ホームサービス」をお使いいただけます。

＜センサーゲートウェイ「PIX-GW100Z」にLTE対応USBドングル「PIX-MT100」の接続イメージ＞
https://www.atpress.ne.jp/releases/108298/img_108298_1.png


■導入時の工事も不要、インターネット回線敷設も不要のIoTサービスへ
「Conte(TM)ホームサービス」は、センサーゲートウェイと対応センサーを家庭内に設置し、スマートフォンアプリやクラウドサービスと連携して、家庭の見守りなどを簡単に行える、工事不要のIoTサービスです。しかし、センサーゲートウェイを使用するには、インターネットに接続する必要があるため、インターネット回線が導入されていない環境では、サービスをお使いいただくことができませんでした。

総務省の「平成27年版 情報通信白書」における、年代別の日本国内のインターネット利用率の調査結果によると、60代以上の層の利用率が、他の若年層に比べ相対的に低く、年齢層が上昇するほど利用率低下が顕著であることが示されています。この利用率の低さが、見守りや介護を要する高齢者世帯に、インターネットへの接続を必須とするIoTサービスを導入する上での大きな障壁となっています。

＜出展：総務省「平成27年版 情報通信白書 属性別インターネット利用率」＞
https://www.atpress.ne.jp/releases/108298/img_108298_2.png

今回のソフトウェアアップデートにより、インターネット回線を契約していない家庭でも、センサーゲートウェイと対応センサーを設置するだけで、郊外でも都市部でも、NTTドコモのLTEネットワーク内ならどこでも「Conte(TM)ホームサービス」をお使いいただくことができます。

＜「PIX-MT100」は、当社オンラインショップ「NextMall」よりお買い求めいただけます。＞
https://www.nextmall.jp/


●みんなのくらしをハッピーに
当社は今後も、センサー機器のラインナップ拡充や、より簡単・便利にサービスをお使いいただくための製品の改善を継続し、「Conte(TM)ホームサービス」を通じて、「Conte(TM)」ブランドの理念である、彩り豊かな未来社会の創造に努めてまいります。

＜Conte(TM)ロゴ イメージ＞
https://www.atpress.ne.jp/releases/108298/img_108298_3.png


■会社情報
会社名(商号)　： 株式会社ピクセラ
代表者　　　　： 代表取締役社長　藤岡 浩
所在地　　　　： 〒556-0011
　　　　　　　　 大阪府大阪市浪速区難波中2-10-70　パークスタワー25F
設立　　　　　： 1982年(昭和57年)6月
資本金　　　　： 16億46百万円(2015年12月31日現在)
上場証券取引所： 東京証券取引所市場第二部(証券コード：6731)
事業内容　　　： パソコン向けデジタルテレビキャプチャー、
　　　　　　　　 デジタルテレビチューナー、
　　　　　　　　 IoTホームサービスおよびその関連機器、
　　　　　　　　 AR／VRアプリケーションソフトウェア、
　　　　　　　　 ビデオカメラ向けアプリケーションソフトウェア、
　　　　　　　　 スマートフォン・タブレット向け周辺機器などの
　　　　　　　　 開発、販売
URL　　　　　 ： http://www.pixela.co.jp/


(※1) NTTドコモの回線に対応したSIMカードを別途ご購入、ご契約いただく必要があります。


※ 文中に記載されている各種名称、会社名、商品名などは各社の商標もしくは登録商標です。