「第2回超高速開発ツール 伸び率調査」の結果を発表

国内で超高速開発に取り組むユーザー企業とSIer、ツールベンダーが集う「超高速開発コミュニティ」(会長 関 隆明)は2016年7月12日(火)、「超高速開発ツールの伸び率調査 2016 年版」を公開しました。
この調査から、4年前と比較した今年の伸び率はライセンス出荷数が234％、導入企業数が167％といずれも高い成長段階にあるとしています。

▼超高速開発ツールの伸び率調査 2016 年版
https://www.atpress.ne.jp/releases/107343/att_107343_1.pdf


調査には超高速開発コミュニティに所属するツールベンダーならびにSIer14社が参加しています。同コミュニティが設立された2013年での各社の実績値を100とし、毎年の成長率を計測しています。
超高速開発コミュニティの樋山 証一幹事は「超高速開発ツールの活用状況、導入企業の傾向を確認するために昨年に引き続き、伸び率調査を実施しました。今後も定期的に調査、発表していく予定です。最近はユーザー企業の活用が伸び、内製化指向が増えているのではないか」と分析しています。

＜調査概要＞
調査期間：2016年6月8日～6月27日
発表日時：2016年7月6日10時
調査対象：14社


■超高速開発とは
開発工数を大幅に短縮する技術や方法論を積極的に取り入れる考え方のことで、特にエンタープライズアプリケーション分野では、設計情報からアプリケーションの自動生成・実行を行う技術をはじめ、複数のアプローチが知られています。多くのユーザー企業が取り組んだ結果、初期開発だけでなく、その後の保守工程で大きな効果があることが確かめられています。


■超高速開発コミュニティとは
国内での超高速開発の取り組みを支援する団体として、2013年8月に設立されました。会長は関 隆明。2016年7月時点で207社が入会しており、その内訳はユーザー企業、SIer、コンサルタント、ツールベンダーといった異なる立場の企業・個人となっています。ユーザー企業による事例発表セミナーを中心に、各種技術セミナーや合宿などを通して、超高速開発の普及・啓発活動を行っています。

Webサイト： https://www.x-rad.jp/