アイランド株式会社、子育てに関するブログに特化したポータル、「子育てスタイル」をオープン!

    http://www.kosodate-style.jp/

    サービス
    2009年3月2日 13:00
     お取り寄せの口コミポータルサイト「おとりよせネット」や、お料理ブログのポータルサイト「レシピブログ」を運営するアイランド株式会社(代表取締役:粟飯原 理咲)は、3月2日(月)、子育てに関するブログの記事情報を集約したRSSポータルサイト、「子育てスタイル」( http://www.kosodate-style.jp/ )を正式にオープンいたしました。  現在、ブログ市場の盛り上がりが著しく、2008年3月時点の国内ブログ開設数は前年比約42%増の1,985万サイトとなっています。(※1) ブログ開設の動機として、「コミュニティの形成重視」が全体の25.7%となっており、コミュニケーションを重視しているテーマの中でも「子育て」をテーマとしたブログの割合が高い傾向という結果が出ています。(※2)  この度オープンいたしました「子育てスタイル」は、子育てをしながら自分らしく毎日を楽しむママ&パパたちへ向けた、新しいコンセプトのブログポータルサイトです。 子育てに関わりながらブログを書いているママ&パパに参加していただき、登録ブログの新着記事やランキングを一斉に更新していきます。ユーザーは、ブログ開設サービス各社の枠を越えた子育てに関するブログ記事を、「ライフスタイル別」、「子供の年齢別」、「ママ&パパの年齢別」に、閲覧できる構造となっています。  家事・育児・自分時間を楽しむ等身大のブロガーが集まる場を通じて、子育てに関わる人々みんなが刺激や発見、共感などを共有できるサイトを作っていくことを目指しています。目標ブログ登録数については、2,000ブログ(2009年12月まで)を目指します。 なお、オープンニングキャンペーンとして、現在以下2つの特集を実施しております。 <気になるあの人の子育てスタイル> http://www.kosodate-style.jp/special/opening/ 俳優の杉浦 太陽さん、モデルの堂珍 敦子さん、ヴィリーナジャパン株式会社代表の青木 愛さんなど各界で活躍中のママ&パパからの「子育てモットー」をご紹介しています。 <みんなの子育てスタイルを徹底リサーチ!> http://www.kosodate-style.jp/special/2009/02/post.html 「子育てをするうえで大切にしていることは?」など、5つのお題で子育てブロガーの皆さまからのトラックバックを大募集。デジタルムービーカメラなど豪華商品が当たります。 ■メインコーナー■ 【1】新着・ランキング・カテゴリ別「子育てブログ記事」 新着順、ランキング順、カテゴリ別など、さまざまな切り口で、登録されているブログ記事を紹介します。アクセスしたユーザーの方は、新着や人気の記事をまとめて閲覧できるほか、生活スタイル別、子供の年齢別に記事を楽しむことが可能です。 【2】レギュラー連載ブログ バラエティ豊かな連載陣が、自身のライフスタイルや、子育ての様子などを、連載ブログ上で綴っていきます。 【3】ランキング 「子育てスタイル」から登録ブログサイトへのアクセス数、及び登録ブログから「子育てスタイル」へのクリック数などを合算集計し、「人気ブログランキング情報」も毎日更新します。 ■サイト利用者のメリット■ 【1】閲覧ユーザーの方にとってのメリット ブログ開設サービス各社の枠を越えて、人気のブログ記事をまとめて閲覧することができます。また、カテゴリやテーマなどの機能、編集部のイチオシ、ランキングなどのコンテンツから、自身が読みたい記事を簡単に探すことができます。 【2】子育てに関するブログ執筆者の方にとってのメリット 「子育てスタイル」に登録することで、自分のブログの愛読者・アクセス数を増やすことができるとともに、子育てアイテムや食品メーカーの新商品などを、モニターとして試す機会を得ることができます。  今後、子育てスタイルは、企業と登録ブロガーとを橋渡しする役割を担い、登録ブロガーに企業の商品をサンプリングし、感想や試用レポートをブログ記事で展開したり、消費者の生の声を企業に届ける、商品を消費者と企業とともに共同で開発していくなど、さまざまな企画展開を予定しております。 【参考:リリース本文中参考文献】 ※1.出典:矢野経済研究所による国内ブログ市場調査(2008年8月) ※2. http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2008/2008-1-02-2.pdf ブログの実態に関する調査研究の結果(2008年7月) 総務省情報通信政策研究所(IICP)調査研究部
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