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アライドアーキテクツ、eラーニングで学ぶ 「SNSマーケティングプランナー育成講座」を開講

リスク対策だけではない、SNS積極活用のための基礎・実践講座を用意。 低コストで中小企業も導入しやすいラインナップに。

 アライドアーキテクツ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:中村壮秀、証券コード:6081)は、2016年より講師を派遣しての対面型の研修として実施している「SNSマーケティングプランナー育成・研修サービス」において、動画を用いたeラーニングの提供を開始いたします。これにより、今まで受講が難しかった地方企業や拠点数が多い企業の受講が容易になり、また低コストで実施できるため中小企業にも導入しやすい内容となりました。本講座の開講により、SNSを積極活用したいと考えている企業への支援をさらに拡げ、SNSマーケティングの普及に貢献してまいります。


 以前より実施している「SNSマーケティングプランナー育成・研修サービス」は、少人数制の対面型の研修により直接丁寧な指導を受けることができ、株式会社高島屋玉川店などこれまで業種・業態問わず多くの企業に導入されてきました。しかし、拠点が複数ある企業や社員数が多い企業では複数回の講師派遣が必要となるためコストがかかり、また地方企業では交通費の捻出が別途必要になるなど受講にあたっての課題がありました。そこで、このたび研修内容を動画にし、受講後には確認テストや電話・メールでのアフターフォローも受けることができるeラーニングとして提供を開始することで、低コストで全国の様々な規模の企業に容易に受講いただけるようになりました。


 受講内容は、当社がこれまでに4,000社以上のSNSマーケティング支援を手がけてきた実績を活かし、FacebookやTwitter、Instagram、LINEなどの主要なSNSを中心に、一定水準のマーケティング業務に対応するために必要な基礎知識や応用テクニックを解説する内容で実施してまいります。企業向けのSNS研修はリスク対策に着目した内容が多く、SNSに企業が取り組むことのメリットや方法論についての研修を提供する企業が少ないことを業界全体の課題と捉え、研修・講座の開発を進めてまいりました。本講座の提供によって、リスク対策だけでなく、正しい知識による積極的なマーケティング活用を行う企業が増え、SNSマーケティング市場が活発化することを期待しています。


 当社では、上記の他にも現在対面型で実施している研修内容のeラーニング化を進め、SNSのマーケティング活用を必要としている全国の企業に受講していただけるよう計画しております。また、コンテンツも随時拡充し、当社の中国を中心とした越境プロモーション事業における知見やノウハウをもとにした海外向けのSNS活用方法に関する講座や、業務提携している企業と共同で実施するインフルエンサー活用などのより専門性の高い講座の開発を予定しています。


 また、講座を受講していただくだけでなく、講座受講をきっかけにSNSマーケティングを本格化される企業においては、SNS運用、キャンペーン、SNS広告などの実務の面においても当社サービス・ソリューションによる支援が可能です。SNSでビジネスを行いたいマーケティング支援企業においては、ご希望に応じて当社サービスの代理販売などのご案内もいたします。


 当社は、企業のSNSマーケティング活用がより一層普及し、SNSを用いて狙った成果を出せる企業が増えることで、SNSマーケティングの普及とともに多くの企業の収益向上に貢献できるよう努めてまいります。



<アライドアーキテクツとは>

「ソーシャルテクノロジーで、世界中の人と企業をつなぐ」というミッションのもと、企業がFacebookやTwitter、InstagramなどのSNSを効果的にマーケティング活用するための様々なサービス/ソリューションを提供する、国内最大級のSNSマーケティング専業会社です。これまでに4,000社以上と取引実績を持ち、約500万人のSNSユーザーネットワークを擁しています。2012年よりグローバル展開を開始し、現在は中国や東南アジアなど世界に向けてサービスを提供しています。


<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

・代表者                : 代表取締役社長 中村 壮秀

・所在地                : 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階

・URL                    : http://www.aainc.co.jp

・設立                   : 2005年8月30日

・事業内容             : SNSマーケティング支援事業

 

* Facebook(R)、Instagram(R)はFacebook, Inc.の商標または登録商標です。

* その他、本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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