報道関係者各位
    プレスリリース
    2008年2月19日 09:30
    サイレックス・テクノロジー株式会社

    Pv6 - IPv4 コンバータ SX-2600CVが「IPv6 Ready Logo(Phase-2)」を取得

    報道関係各位 プレスリリース                      2008年2月19日                   サイレックス・テクノロジー株式会社 =================================== Pv6 - IPv4 コンバータ SX-2600CVが「IPv6 Ready Logo(Phase-2)」を取得        ~「Bump In the Stack*」に対応した製品では       世界で初めて「IPv6 Ready Logo(Phase-2)」を取得~ =================================== サイレックス・テクノロジー株式会社(本社:京都府精華町、代表執行役社長: 河野 剛士、以下サイレックス)は、IPv6 - IPv4 コンバータ SX-2600CVで、 「Bump In the Stack*」に対応した製品では世界で初めて「IPv6 Ready Logo (Phase-2)」を取得しました。 弊社ではIPv4のみに対応したネットワーク機器をIPv6環境でも利用可能にする IPv6 - IPv4 コンバータ SX-2600CVを2007年6月より発売し、数多くのお客様 からご好評を頂いております。 この程、本製品はIPv6 Ready Logo Committeeが運営・認定するIPv6 Ready Logo Phase2の仕様適合性テストに合格したことにより、その適合表示が可能 になりました。 IPv6 Ready Logoは適合製品間の通信を認定するものであり、本製品は今まで 以上にお客様に安心して選定頂けるようになりました。 また、本製品はIPv6 Ready Logo Phase2を取得した世界初の「Bump In the Stack*」対応製品となります。 尚、既にSX-2600CVをご購入頂いているお客様で、本製品が旧バージョン (1.0.x ~ 1.1.x)のファームウェアの場合は、弊社WEBページより対応版 ファームウェア(1.2.x 以降)をダウンロードして頂く事で、簡単に本製品を IPv6 Ready Logo Phase2対応にする事が可能です。 * Bump In the Stack: IPv4とIPv6を相互にプロトコル変換するための技術です。 この技術を利用すればホストが既存のIPv4のみに対応したアプリケーションを そのまま利用して、IPv6対応ホストとの通信を可能にします。 【製品名】 ・IPv6 - IPv4 コンバータ SX-2600CV 【製品の特徴】 ・IPv4のみ対応のネットワーク機器をIPv6環境で利用可能にします。 ・環境がIPv6/IPv4混在、IPv4のみであってもご利用頂けます。 ・IP以外の通信はブリッジするため、NetwareやAppleTalkといったプロトコル  が混在する環境でもご利用頂けます。 ・設定用専用ソフトウェア不要の簡単設定。WEBブラウザのみで本製品の設定  が可能です。 ・CSV形式ファイルを利用して設定を行う事も可能です。 【サイレックス・テクノロジーについて】 サイレックス・テクノロジー株式会社(本社:京都府)は、ネットワーキング テクノロジーを核としたソリューション事業を展開しております。 世界シェアNo.1のLAN対応プリントサーバで培った技術と実績を土台とし、 様々な機器のネットワーク化に対応、得意とするワイヤレス・組込み技術を モジュール製品の開発に活かし、Embedded市場を開拓しています。 日本、アメリカ、ドイツ、中国の4カ国にネットワーク事業(Connectivity& Wireless Solution)、バイオメトリクス事業(Biometrics Authentication solution)のマーケティング、開発の体制を整えています。 グローバルな事業展開を進める一方で、品質基準を厳格に保つため、設計から 製造まで国内一貫生産体制を築いています。 当社はJASDAQ(6679)に上場しています。 URL: http://www.silex.jp/japan/index.php 【本プレスリリースに関する報道機関からのお問合せ先】 ■サイレックス・テクノロジー株式会社 PR担当窓口 担当 : 池本 TEL  : 03-3455-2133 Fax  : 03-3455-2886 E-mail: press@silex.jp ●記載された社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。 ●本リリースは、情報通信記者会、総務省記者クラブで配布しております。