世界の後側弯症の市場規模、疾患概要、疫学予測：2026年調査レポートを発表

株式会社マーケットリサーチセンター（本社：東京都港区、世界の市場調査資料販売）では、「世界の後側弯症の市場規模、疾患概要、疫学予測、英文タイトル：Kyphoscoliosis Market Size; Disease Overview; Epidemiology Forecast; Patient Pool Analysis」調査資料を発表しました。本資料には、市場規模、疾患概要、疫学予測、患者数分析（日本、米国、ヨーロッパ、インドなど）、治療上の課題・アンメットニーズなどの情報などが盛り込まれています。

■主な掲載内容

本レポートは、後弯側弯症（Kyphoscoliosis）の疫学動向について、過去の患者推移と2026～2035年の将来予測を整理した市場調査レポートである。後弯側弯症は、胸椎の前方への過剰弯曲である後弯（kyphosis）と、椎体回旋を伴う側方弯曲である側弯（scoliosis）が併存する複雑な脊柱変形であり、筋骨格系だけでなく、重症例では呼吸機能にも大きな影響を及ぼす。Sony Issacらの2025年の報告では、世界有病率は約1,000人に1人、すなわち約0.1％とされる。調査会社は、先天性・神経筋性症例の認識向上や診断技術の改善によって、2026～2035年に診断患者数が増加するとみている。本調査では2025年を基準年、2019～2025年を過去分析期間、2026～2035年を予測期間とし、米国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、英国、日本、インドの8主要市場を対象に、年齢、性別、病型、診断患者数などを分析している。

後弯側弯症の病態は、脊柱が前後方向と左右方向の両方に異常変形することにある。単純な後弯や側弯と異なり、複数方向の変形が重なるため、姿勢異常、慢性疼痛、体幹バランス障害だけでなく、胸郭変形を介して肺の拡張を制限し、重症例では呼吸機能障害へつながる可能性がある。

原因は一様ではなく、先天性椎体奇形、神経筋疾患、変性疾患、姿勢異常、原因不明の特発性などが挙げられる。資料では、病因と発症年齢に応じて、先天性、特発性、神経筋性、変性性の4タイプに大別されている。

したがって、「後弯側弯症」は単一の病因による疾患ではなく、複数の異なる基礎病態が最終的に複合的な脊柱変形として現れる症候群的概念と考えるのが適切である。

この点は疫学解釈でも重要であり、世界有病率1/1,000という数字と、Scheuermann病の0.4～8％、非歩行の神経筋疾患患者における50％超などを直接比較することはできない。分母も病態も異なるためである。

世界有病率について、Sony Issacらの2025年の報告では約1,000人に1人とされる。これは人口10万人あたり約100例に相当する。

ただし、後弯側弯症は病因によるばらつきが大きく、先天性、特発性、神経筋性、変性性をすべて同じ基準で診断しているかどうかによって有病率が変わる可能性がある。

さらに、軽症例を含むか、臨床的に有意な複合変形だけを対象とするかでも患者数は変わるため、1/1,000は概括的な世界推定として理解するのが適切である。

Scheuermann病は思春期の後弯原因として比較的よくみられ、資料では有病率が0.4～8％とされる。

この範囲は非常に広いが、診断基準、画像評価法、対象年齢、調査集団による差を反映しているとされる。

重要なのは、Scheuermann病の0.4～8％は「後弯側弯症そのものの世界有病率」ではない点である。Scheuermann病は主として構築性後弯を示す疾患であり、その一部に側弯を伴う場合があるとしても、すべてが後弯側弯症ではない。

したがって、世界1/1,000とScheuermann病最大8％には見かけ上大きな差があるが、対象疾患が異なるため矛盾とは言えない。

年齢では、特発性の後弯側弯症は12～17歳の思春期に多いとされる。

この時期は脊柱成長が速く、変形が進行しやすいため、早期発見と経過観察が重要になる。

Abdullah S Alamriらの2024年の報告でも、18歳以下で成人より後弯側弯症の発生が多かったとされる。

ただし、この所見を「すべての後弯側弯症は小児・思春期に多い」と一般化するのは適切ではない。変性型は成人・高齢者に発症しやすく、神経筋性症例も基礎疾患によって発症年齢が異なるためである。

つまり、年齢分布は病型によってかなり異なる。特発性・先天性は小児から思春期、神経筋性は基礎神経筋疾患の経過に応じて小児期から成人期、変性型は高齢者に多いという構造で理解する必要がある。

神経筋性後弯側弯症では、資料上、非歩行患者において有病率が50％を超える場合があるとされる。

この50％超は一般人口の有病率ではなく、すでに重度の神経筋疾患を有し、かつ非歩行状態にある高リスク集団内の割合である。

したがって、世界有病率1/1,000と直接比較することはできない。

むしろこの数字は、神経筋疾患による筋力低下や体幹支持障害が脊柱変形の強いリスク要因になることを示している。

性別については、Scheuermann病で男性優位が示されている。典型的な男性対女性比は約2対1とされる。

ただし、研究によっては男女ほぼ同等から7対1まで大きな幅が報告されている。

したがって、Scheuermann病では男性優位傾向があるものの、その程度は集団・診断基準によって大きく変わる。

さらに、この性差も「後弯側弯症全体」の男女比ではない。先天性、神経筋性、変性性など病型によって性分布が異なる可能性があるため、Scheuermann病の男性優位を後弯側弯症全体へそのまま適用すべきではない。

重症度については、Yan Liangらの2024年の報告で、重度後弯側弯症が肺機能障害と強く関連するとされる。

資料では、重症変形の一つの目安としてCobb角90度超と低い柔軟性が挙げられている。

Cobb角は脊柱弯曲の程度を画像上評価する代表的指標であり、角度が大きいほど構造的変形が強い。

重症化すると胸郭の形態が大きく変化し、肺が十分に拡張できなくなるため、拘束性換気障害などの呼吸機能低下につながる可能性がある。

そのため、後弯側弯症では「変形があるかどうか」だけでなく、変形角度、進行速度、柔軟性、肺機能が臨床的に重要となる。

死亡率に関する具体的統計は限られているとされる。

したがって、この資料から後弯側弯症そのものの死亡率を定量的に示すことはできない。

一方、重症例では肺機能障害が morbidity、すなわち疾病負担を増加させることが強調されており、特に高度変形では呼吸不全リスクを含む全身的影響が重要になる。

Abdullah S Alamriらの2024年の報告では、後弯側弯症が脊柱変形の約5％を占めたとされる。

ただし、この5％は一般人口の有病率ではなく、何らかの脊柱変形と診断された患者集団の中で後弯側弯症が占めた割合と考えるのが適切である。

したがって、「人口の5％が後弯側弯症」という意味ではない。

この点でも、世界有病率1/1,000、Scheuermann病0.4～8％、神経筋疾患患者で50％超、脊柱変形中5％という各数字は、それぞれ分母が異なるため、同列に比較・合算できない。

米国では、Jennifer M. O’Donnellらの2023年の報告としてScheuermann後弯症が小児の最大8％にみられるとされる。

ただし、これも米国における後弯側弯症全体の有病率ではない。

Scheuermann後弯症は特定の思春期脊柱変形であり、そのすべてが側弯を伴うわけではないため、「米国小児の8％が後弯側弯症」と解釈するのは不適切である。

この8％という値は、米国における思春期構築性後弯の大きな潜在患者群を示す背景情報として読むべきである。

英国では、進行性偽性リウマチ性異形成症（progressive pseudorheumatoid dysplasia：PPRD）に伴う後弯性変形の発症率が約100万人に1人とされる。

ここでも注意が必要で、この約1/1,000,000は後弯側弯症全体の英国発症率ではない。

非常にまれな遺伝性・骨格系疾患であるPPRDに関連する後弯性変形の疫学であり、英国全体の後弯側弯症患者数を示す数字ではない。

したがって、米国「最大8％」と英国「100万人に1人」を直接比較して国ごとの疾病頻度差を論じることはできない。前者はScheuermann病、後者はPPRDという全く異なる基礎疾患の数値だからである。

今回の国別セクションは、この意味でかなり異質な疾患データを引用している。後弯側弯症全体の国別疫学というより、各国で報告されている関連脊柱疾患・原因疾患の疫学を例示していると理解した方が適切である。

ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、日本、インドについては、今回の抜粋では具体的な後弯側弯症有病率や患者数は示されていない。

したがって、8主要市場を対象とするレポートではあるものの、この提示資料から国別の後弯側弯症負担を定量比較することは困難である。

治療は、変形の程度、進行速度、原因、患者年齢、成長余地、呼吸機能障害の有無によって大きく異なる。

軽症例では理学療法、姿勢矯正運動、定期的な画像・臨床フォローが中心となる。

理学療法では、脊柱そのものの構造変形を完全に戻すというより、柔軟性、体幹筋力、姿勢機能を維持し、疼痛や機能障害を軽減することが主な目的となる。

成長期の思春期患者では、装具療法が重要になる場合がある。

特にまだ骨成熟に達しておらず、変形進行リスクがある患者では、装具によって脊柱弯曲の悪化を抑えることが目的となる。

ただし、装具の効果は病型、変形の柔軟性、患者の成長段階などによって異なるため、すべての後弯側弯症患者に適応されるわけではない。

中等度から重度の変形、特に進行性で呼吸障害や大きな機能障害を伴う場合には手術が検討される。

代表的には、インストゥルメンテーションを伴う脊椎固定術によって脊柱アライメントを矯正し、安定化を図る。

重度変形では手術自体も複雑になりやすく、とくにCobb角90度超で柔軟性が低い患者では矯正の難易度が高くなる。

また、神経筋性患者では基礎疾患、筋力、呼吸機能、栄養状態などが手術リスクに影響するため、多職種評価が重要になる。

疼痛管理も治療の一部であり、慢性疼痛が日常生活や睡眠、身体活動を妨げる場合には適切な疼痛対策が必要となる。

重症例では肺リハビリテーションも重要である。脊柱・胸郭変形によって呼吸機能が低下した患者では、呼吸機能を可能な範囲で維持し、呼吸合併症を減らすことが目的となる。

したがって、重症後弯側弯症は整形外科だけで完結する疾患ではなく、呼吸器科、リハビリテーション、神経科、小児科などを含む多職種管理が必要となる場合がある。

2026～2035年の患者プールを押し上げる第一の要因は、診断技術の改善である。

画像診断と脊柱評価の普及によって、以前なら軽度姿勢異常として見逃されていた患者が、構造的な後弯側弯症として診断される可能性がある。

第二に、先天性脊柱異常の早期認識がある。小児期からの画像診断やフォローが改善すれば、進行する前に患者を把握できる。

第三に、神経筋疾患患者の長期生存が改善すると、脊柱変形を発症・進行するまで生存する患者数が増える可能性がある。

第四に、高齢化によって変性性脊柱変形の患者数が増える可能性がある。

したがって、今後の「後弯側弯症患者数増加」は、真の新規発症率上昇だけでなく、診断率向上、原因疾患患者の長期生存、高齢人口増加などを反映する可能性がある。

一方、早期診断と適切な装具・経過観察によって成長期の変形進行を抑制できれば、重症手術症例や呼吸障害を伴う患者数を減らせる可能性がある。

市場の観点では、後弯側弯症は単一の治療市場というより、診断画像、理学療法、装具、脊椎手術、呼吸管理などを横断する疾患領域である。

さらに、先天性、特発性、神経筋性、変性性では患者年齢や治療ニーズが大きく異なるため、患者数だけで市場を評価するのは不十分である。

例えば、軽症の思春期患者は長期間の経過観察や装具管理が中心となる一方、重度神経筋性後弯側弯症では高度な脊椎手術や呼吸管理が必要になる可能性がある。

全体として本レポートは、後弯側弯症を「後弯と側弯が同時に存在する複雑な三次元的脊柱変形で、先天性、特発性、神経筋性、変性性など多様な原因を持ち、重症例では慢性疼痛、姿勢障害、肺機能低下を引き起こす疾患」と位置づけている。

世界有病率は約1/1,000とされる一方、Scheuermann病は0.4～8％、非歩行の神経筋疾患患者では50％超、脊柱変形患者中では約5％とする報告がある。ただし、これらはそれぞれ対象集団と分母が異なるため、同一の後弯側弯症有病率として比較してはいけない。

年齢では特発性症例が12～17歳に多く、18歳以下で成人より多いとの報告があるが、変性型は成人・高齢者に多いため、後弯側弯症全体を小児疾患とみなすことはできない。

性別についてはScheuermann病で男性優位がみられ、典型的な男性対女性比は約2対1だが、研究によって1対1近くから7対1まで幅が大きく、これも後弯側弯症全体の性差ではない。

重症例ではCobb角90度超などの高度変形が肺機能障害と強く関連し、臨床的 morbidity を増大させる。一方、後弯側弯症特異的な死亡率データは今回の資料では十分示されていない。

米国で報告される「小児最大8％」はScheuermann後弯症、英国の「約100万人に1人」はPPRD関連後弯変形の疫学であり、後弯側弯症全体の国別有病率ではない。この2つを米英間で直接比較すべきではない。

治療では、軽症例に理学療法、姿勢矯正、定期モニタリングを行い、成長期の進行リスク例では装具を使用する。中等度～重度で進行性、呼吸機能障害や大きな機能障害を伴う場合には、インストゥルメンテーションを用いた脊椎固定術などの外科治療が検討される。疼痛管理、肺リハビリテーション、多職種管理も重要である。

2026～2035年の疫学・市場動向を考えるうえでは、画像診断の普及、先天性・神経筋性症例の認識向上、高齢化、基礎神経筋疾患患者の長期生存によって診断患者数が増える可能性がある。一方、早期発見と進行抑制によって、高度脊柱変形や呼吸障害へ至る患者を減らせる可能性がある。

したがって、今後の後弯側弯症管理における中心的課題は、単に「背中が曲がっている」という外見上の変形だけを評価するのではなく、原因、発症年齢、Cobb角、変形の柔軟性、進行速度、成長余地、神経筋疾患の有無、肺機能への影響を総合的に評価し、軽症では保存的に進行を監視し、進行例では装具や手術を適切な時期に導入することである。2026～2035年は、後弯側弯症を単なる整形外科的な姿勢異常としてではなく、成長期から成人期まで長期的に管理し、重症例では呼吸機能まで含めて介入する複合的脊柱疾患として捉えることが、臨床・疫学・市場の主要テーマになるとまとめられる。

※目次構成

01
序文
1.1　はじめに
1.2　調査目的
1.3　調査方法および前提条件

02
エグゼクティブサマリー

03
後側弯症市場概要（8主要市場）
3.1　後側弯症市場の過去市場規模（2019年～2025年）
3.2　後側弯症市場の予測市場規模（2026年～2035年）

04
後側弯症疫学概要（8主要市場）
4.1　後側弯症疫学状況（2019年～2025年）
4.2　後側弯症疫学予測（2026年～2035年）

05
疾患概要
5.1　症状および徴候
5.2　原因
5.3　リスク要因
5.4　ガイドラインおよび病期分類
5.5　病態生理
5.6　スクリーニングおよび診断
5.7　後側弯症の種類

06
患者プロファイル
6.1　患者プロファイル概要
6.2　患者心理および感情面への影響要因

07
疫学状況および予測（8主要市場：2019年～2035年）
7.1　主要調査結果
7.2　前提条件および根拠
7.3　後側弯症の診断済み有病患者数
7.4　種類別の後側弯症患者数
7.5　性別別の後側弯症患者数
7.6　年齢別の後側弯症患者数

08
疫学状況および予測：米国（2019年～2035年）
8.1　米国における前提条件および根拠
8.2　米国における後側弯症の診断済み有病患者数
8.3　米国における種類別の後側弯症患者数
8.4　米国における性別別の後側弯症患者数
8.5　米国における年齢別の後側弯症患者数

09
疫学状況および予測：英国（2019年～2035年）
9.1　英国における前提条件および根拠
9.2　英国における後側弯症の診断済み有病患者数
9.3　英国における種類別の後側弯症患者数
9.4　英国における性別別の後側弯症患者数
9.5　英国における年齢別の後側弯症患者数

10
疫学状況および予測：ドイツ（2019年～2035年）
10.1　ドイツにおける前提条件および根拠
10.2　ドイツにおける後側弯症の診断済み有病患者数
10.3　ドイツにおける種類別の後側弯症患者数
10.4　ドイツにおける性別別の後側弯症患者数
10.5　ドイツにおける年齢別の後側弯症患者数

11
疫学状況および予測：フランス（2019年～2035年）
11.1　フランスにおける前提条件および根拠
11.2　フランスにおける後側弯症の診断済み有病患者数
11.3　フランスにおける種類別の後側弯症患者数
11.4　フランスにおける性別別の後側弯症患者数
11.5　フランスにおける年齢別の後側弯症患者数

12
疫学状況および予測：イタリア（2019年～2035年）
12.1　イタリアにおける前提条件および根拠
12.2　イタリアにおける後側弯症の診断済み有病患者数
12.3　イタリアにおける種類別の後側弯症患者数
12.4　イタリアにおける性別別の後側弯症患者数
12.5　イタリアにおける年齢別の後側弯症患者数

13
疫学状況および予測：スペイン（2019年～2035年）
13.1　スペインにおける前提条件および根拠
13.2　スペインにおける後側弯症の診断済み有病患者数
13.3　スペインにおける種類別の後側弯症患者数
13.4　スペインにおける性別別の後側弯症患者数
13.5　スペインにおける年齢別の後側弯症患者数

14
疫学状況および予測：日本（2019年～2035年）
14.1　日本における前提条件および根拠
14.2　日本における後側弯症の診断済み有病患者数
14.3　日本における種類別の後側弯症患者数
14.4　日本における性別別の後側弯症患者数
14.5　日本における年齢別の後側弯症患者数

15
疫学状況および予測：インド（2019年～2035年）
15.1　インドにおける前提条件および根拠
15.2　インドにおける後側弯症の診断済み有病患者数
15.3　インドにおける種類別の後側弯症患者数
15.4　インドにおける性別別の後側弯症患者数
15.5　インドにおける年齢別の後側弯症患者数

16
患者経路

17
治療課題および未充足ニーズ

18
キーオピニオンリーダー（KOL）による洞察

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