プレスリリース
挿すだけで、そこが無限のビジネスフィールドに変わる。 eSIM×物理SIM搭載の次世代LTEドングル「PIX-MT200e」、 Makuakeの大成功を受け12月初旬より一般販売
~ サポーターからの熱狂的な声多数。 車載からテレワークまでシームレスに繋ぐピクセラの通信デバイス戦略 ~
データとインセンティブ設計で、暮らしを進化させる株式会社ピクセラ(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:藤岡 毅、以下 当社)は、応援購入サービス「Makuake」にて2,500万円に迫る支援額(目標達成率 約5000%)を記録した次世代LTE対応SIMフリーUSBドングル「PIX-MT200e(以下、本製品)」について、2026年12月初旬より自社のAmazon公式ストアにて一般販売を開始することをお知らせいたします。
本製品は、バッテリーレスで「挿すだけで」シームレスな通信環境を構築できる革新的なデバイスとして、1,550名を超えるサポーターから圧倒的な支持を集めました。多様化する働き方や移動空間での通信インフラへの需要が急増する中、一般ユーザー向け展開の本格化に加え、法人企業のDXやリモートワークインフラを支援するBtoB案件の取り組みも強化し、さらなる市場拡大と収益基盤の拡充を目指します。

PIX-MT200e Makuakeメイン画像
プレスリリース: https://pixela-group.jp/press/2026/20261019.html
■開発の背景
現代社会において、場所にとらわれない柔軟なワークスタイルや、車内・アウトドアなど多様なシーンでの途切れないインターネット接続は、もはや生活やビジネスの必須インフラとなっています。一方で、従来のモバイルルーターは「バッテリーの劣化」や「充電の手間」という構造的な課題を抱えていました。
当社はこうした市場のペインポイントに着目し、ハードウェアの制約からユーザーを解放する「バッテリーレス」かつ「極限までの小型化」を推進。前モデルの資産を活かしつつ、体積比約75%の小型化と、物理SIMおよびeSIMのデュアル対応を実現した革新的なデバイスを誕生させました。Makuakeでの2,500万円に迫る支援額は、この「持続可能でストレスフリーな通信環境」に対する社会的な潜在ニーズの大きさを強く証明しています。
■製品の特長と革新性
<圧倒的な支持を集めた「ネットを持ち歩く」体験>
「Makuake」において、1,576名のサポーターから2,494万円以上(目標比4988%)の支援を獲得。「充電不要でUSBに挿すだけですぐ使える」という直感的な操作性とモビリティの高さが、多くのユーザーの心を捉えました。
<サポーターからの熱狂的な応援コメント(一部抜粋)>
プロジェクト期間中、本製品のコンセプトと高いモビリティに共感する多くの声が寄せられました。
・「eSIM、物理SIMのデュアル対応が良いですね。現在持っているモバイルWi-Fiルータの買い替えで購入しました。専用バッテリーパックでなく、普段持ち歩いているモバイルバッテリーがそのまま使えるので、個人的にはとてもありがたいです。ビジネスに、プライベートの旅行にも活躍しそうです。」
・「現在『PIX-MT100』を使用していますが、電波の掴みが弱い場所もありながらも問題なく使えており、今回受信向上を期待して『PIX-MT200e』を試してみたく購入しました。これからも、手軽にバッテリーレスで電源直結で使えるドングルシリーズが長く販売されることを願っています!」
・「非常に魅力的なデバイスだと思います。モバイルルーターは所持していますが、バッテリー管理がけっこう面倒でした。その点、この製品はそれを気にせず利用できるようなので、自動車用などの利用も考えられ、利用範囲が広がると思います。商品が届くのが楽しみです。」
・「車移動での家族のスマホ接続や、出張講座でのWi-Fi接続にぴったりだと思いました。期待してます!届くのが楽しみです。」
・「ビジネスや日々の生活でネット環境は必ず必要になるなかで、これからも便利な機能や小型化などを更に開発してください。応援しています。」
(※いただいた数多くのコメントから、本製品の特長を体現する声をピックアップしています)
<究極の利便性を追求したハードウェア設計>
前モデル比で体積を約75%小型化し、圧倒的なポータビリティを実現。主要4キャリアに対応するnanoSIM+eSIMのデュアル設計に加え、USB Type-C接続(Type-A変換ケーブル付属)により、最新のPCや車載デバイスへシームレスに接続可能です。さらに、最大16台の同時接続が可能なアクセスポイント機能も搭載し、あらゆる空間を即座にパーソナルなネットワーク環境へと変貌させます。
<テレワークを支えるセキュアで安定した通信環境>
PCのUSBポートに接続するだけで即座に通信が確立し、バッテリーの充電や管理の手間が一切かかりません。また、有線で直接接続されるため、周囲の電波干渉を受けにくく、フリーWi-Fi利用時の情報漏洩リスクを大幅に低減。社外や移動中でも、セキュアで安定した業務環境を提供します。
■事業戦略と今後の展望
通信デバイス市場は、モビリティの向上やリモートワークの定着、IoTの普及により、今後もさらなるスケーラビリティが見込まれる領域です。当社は本製品を単なるハードウェアとしてではなく、ユーザーの生活空間とビジネス空間をシームレスに繋ぐ「通信ソリューション」の中核と位置づけています。
12月初旬からの自社Amazonでの一般販売を通じてBtoC市場でのシェアを確固たるものとしつつ、並行して法人(BtoB)向けの導入提案を本格化させます。企業のテレワークインフラ整備、デジタルサイネージの通信網、車載ネットワークの構築など、多岐にわたる法人ニーズに迅速に対応し、収益基盤の多角化と事業スケールの最大化を推進してまいります。
BtoBでの採用をご検討の法人様はこちらからお問い合わせください。
https://www.pixela.co.jp/biz/form.html
■PIX-MT200eについて
<主な特長>
・主要4キャリアのnanoSIMおよびeSIMに対応。マルチOS対応で、お好きな回線をさまざまなデバイスで利用可能。nanoSIMとeSIMは手動で切り替えて使い分けが可能です。
・バッテリーレスで持ち運びに最適。前モデルよりコンパクトになり、許容動作温度も-10~45℃と幅広く、屋外設備(サイネージや監視カメラなど)への設置も可能です。
・USB着脱式(2種類のUSBケーブル付属)で、設置も持ち運びもフレキシブルに行えます。
・給電可能なUSB端子に接続し、ブラウザからセットアップするだけで最大16台まで同時接続が可能です。
・Linuxに対応し、Raspberry Piにも接続可能。スマートホームの自作や電子工作に最適です。
<製品仕様>
・型番 : PIX-MT200e
・外形寸法 : 約83mm(D) × 35mm(W) × 13mm(H) ※突起部除く
・質量 : 約30g
・使用温度範囲 : 温度 -10~45℃ / 湿度 5~95%RH(結露なきこと)
・インターフェース: USB Type-C
・通信 : LTE(対応周波数:2.1GHz、1.8GHz、1.5GHz、900MHz、
800MHz、700MHz / 対応バンド:B1、B3、B8、B18、
B19、B21、B26、B28)
・無線LAN : IEEE 802.11b/g/n(2.4GHz帯)
・セキュリティ : WPA2-PSK(AES)、WPA/WPA2-PSK
・データ通信速度 : LTE 下り 最大150Mbps、上り 最大50Mbps
<製品ページURL>
https://www.pixela.co.jp/products/network/pix_mt200e/
■代表取締役社長 藤岡 毅からのメッセージ
今回の『Makuake』における2,494万円という想像を絶するご支援は、現代のデジタル社会において『いつでも、どこでも、無意識に繋がる』ことへの渇望がいかに大きいかを示しています。ご支援いただいた1,550名以上の皆様、そして温かい応援コメントをお寄せいただいたすべての皆様に、心より深く感謝申し上げます。
『PIX-MT200e』は、ユーザーの皆様のデジタルライフにおける固定概念を覆し、真の意味での『自由な通信環境』を提供するデバイスです。我々ピクセラグループは、この成功を確固たる足がかりとし、一般消費者の皆様はもちろんのこと、企業のインフラDXを力強く支えるBtoB領域への展開を加速させます。テクノロジーの力で日常のあらゆるシーンをアップデートし、次世代のスタンダードを創出する当社の挑戦に、今後ともぜひご期待ください。

社長サイン
■株式会社ピクセラについて
会社名(商号) : 株式会社ピクセラ
代表者 : 代表取締役社長 藤岡 毅
所在地 : 〒550-0012 大阪府大阪市西区立売堀1-4-12 立売堀スクエア 5F
設立 : 1982年(昭和57年)6月
資本金 : 4億50百万円(2026年9月30日時点)
上場証券取引所: 東京証券取引所スタンダード市場(証券コード:6731)
事業内容 : パソコン向けデジタルテレビキャプチャー、
デジタルテレビチューナー、
IoTホームサービスおよびその関連機器、
ビデオカメラ向けアプリケーションソフトウェア、
スマートフォン・タブレット向け周辺機器、などの開発、販売
URL : https://www.pixela.co.jp/
※ 文中に記載されている各種名称、会社名、商品名などは各社の商標または登録商標です。
※ 本リリースに記載された内容は、2026年10月19日の情報です。今後予告なく変更となる場合があります。