CMを「流す」から、「伝わる」を測る時代へ。 ピクセラ、テレビCMの効果測定を革新する新サービスを展開

データとインセンティブ設計で、暮らしを進化させる株式会社ピクセラ(本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：藤岡 毅、以下 当社)は、独自のリアルタイムCM検出技術を活用し、視聴直後の消費者の反応を可視化する新たな「テレビCM広告効果調査サービス」の事業展開を開始いたします。

スマートリング等のウェアラブルデバイスからデザイン家電のRe・De(リデ)、Web3事業まで多角的に展開する当社は、常に革新的なライフスタイルを提案してまいりました。この度、長年培ってきたテレビ視聴技術とデータ活用技術を融合し、従来の視聴率や放映実績に依存していた効果測定の枠を拡張。広告主や広告代理店による広告戦略の高度化を支援するとともに、次世代のデータサービス領域を本格始動します。

次世代「テレビCM広告効果調査サービス」の利用イメージ

プレスリリース： https://pixela-group.jp/press/2026/20261016.html

■ サービス提供の背景

＜テレビCMの「視聴」と「反応」をつなぐ、新しい広告効果測定へ＞

テレビCMは、幅広い消費者にブランドや商品を伝える極めて強力な広告媒体です。一方で、従来の効果測定は放映実績や事後アンケートに留まり、CMを視聴した直後の消費者の印象や関心をリアルタイムに把握することは容易ではありませんでした。

「その日の“調子”には、理由がある」ように、広告が消費者の心に響く瞬間にも明確な理由が存在します。当社は、この課題に対して長年培った映像解析技術を活用し、「どのCMが、いつ視聴されたか」と「消費者がどう感じたか」をシームレスに結び付ける新たな仕組みを開発しました。放映実績中心の評価から、純度の高いインサイトに基づく本質的な価値評価への進化を目指します。

■ サービスの特長と革新性

本サービスは、当社のテレビ視聴プラットフォームであるワイヤレステレビチューナーPoiTele(ポイテレ)で培った技術基盤を活用し、以下の3つの特長を備えています。

＜独自技術によるリアルタイムCM検出＞

当社の深層解析アルゴリズム(映像・音声解析技術)により、放送中のCM区間を自動検出し、対象CMを識別します。CM終了とほぼ同時に検出結果を取得することで、視聴直後の絶好のタイミングを捉えます。

＜視聴直後の「生の反応」を抽出＞

テレビ視聴アプリと連動し、対象CMの視聴直後にアンケートを展開します。ユーザーの操作負担は極めて少なく直感的であり、時間の経過による記憶の変化を抑え、「CMの印象」や「購入・利用意向」を鮮明に把握します。

＜データ可視化による広告戦略の最適化＞

視聴情報とアンケート結果を組み合わせ、CM素材別・放映時間帯別の反応を精緻に分析・可視化します。複数のクリエイティブ比較や広告投資の最適化(ROI向上)につながる、確かな判断材料を提供します。

■ 事業戦略と今後の展望

当社の強みであるハードウェア基盤に、ウェアラブルデータや視聴データなどの無形資産を掛け合わせることで、継続的な収益を生み出すデータサービス事業を拡大します。数十兆円規模の生活固定費市場を見据え、今後は広告主や広告代理店との協業を通じた共同検証を推進し、調査対象や分析機能の拡充を図ります。ハードウェア提供にとどまらない、広告・マーケティング領域での新たなプラットフォームを確立し、企業の持続的な成長を牽引してまいります。

■ 代表取締役社長　藤岡 毅からのメッセージ

テレビCMは、今なお多くの消費者に情報を届ける重要な広告媒体です。しかし、実際にCMを見た方がその瞬間に何を感じたのかを精緻に測る領域には、まだ大きな進化の余白がありました。

当社が長年磨き上げてきたテレビ関連技術とデータ活用のノウハウは、この課題を解決し、広告業界に革新をもたらす鍵となります。本サービスを通じてテレビCMの価値をより明確にし、広告主や代理店の皆さまに新しい選択肢を提供するとともに、当社のデータサービス事業の力強い成長へとつなげてまいります。

社長サイン

■ 株式会社ピクセラについて

会社名(商号)　： 株式会社ピクセラ

代表者　　　　： 代表取締役社長　藤岡 毅

所在地　　　　： 〒550-0012　大阪府大阪市西区立売堀1-4-12 立売堀スクエア 5F

設立　　　　　： 1982年(昭和57年)6月

資本金　　　　： 4億50百万円(2026年9月30日時点)

上場証券取引所： 東京証券取引所スタンダード市場(証券コード：6731)

事業内容　　　： パソコン向けデジタルテレビキャプチャー、

　　　　　　　　 デジタルテレビチューナー、

　　　　　　　　 IoTホームサービスおよびその関連機器、

　　　　　　　　 ビデオカメラ向けアプリケーションソフトウェア、

　　　　　　　　 スマートフォン・タブレット向け周辺機器、などの開発、販売

URL　　　　　 ： https://www.pixela.co.jp/

※ 文中に記載されている各種名称、会社名、商品名などは各社の商標または登録商標です。

※ 本リリースに記載された内容は、2026年10月16日の情報です。今後予告なく変更となる場合があります。