報道関係者各位
    プレスリリース
    2026年2月27日 12:00
    一般社団法人 日本カート協会

    次世代のプロアスリートを育成する「JKAスカラシップ制度」を始動

    ~厳正な選考を経て、2026年度支援対象者7名を選出~

    一般社団法人日本カート協会(代表理事:山本尚貴、以下JKA)は、2026年度の支援対象選手7名を決定いたしました。本年度より独自の「JKAスカラシップ制度」を設立し、資金面の「活動支援」と、プロの素養を養う「成長支援」の両輪で、若き才能を包括的にバックアップいたします。

    本選考にあたり、JKAは「速さ」のみならず、将来プロのアスリートとして活躍するために必要な「総合力」を重視する厳格な審査基準を設定。公平性を追求した環境下で多面的な評価を行い、将来性豊かな才能を選出いたしました。



    ■厳正な選考プロセスと、支援枠拡張の背景

    全国からの多数の応募者に対し、厳正な書類選考を経て候補者を選抜。最終選考となる合宿では、株式会社菅生、住友ゴム工業株式会社、株式会社ダンロップタイヤの協力のもと、徹底したイコールコンディション(性能調整済みエンジン・統一タイヤ)を用意し、逆走や特殊レイアウトを含む実技審査を実施しました。

    審査には山本尚貴代表理事に加え、国内トップドライバーである坪井翔、山内英輝、平峰一貴が選考委員として参加。走行だけでなく、面接、ディスカッション、期間中の行動観察を通じて「アスリートとしての資質」を総合的に評価しました。その結果、想定を上回る有望な原石が見出されたため、当初の計画より支援枠を拡張し、計7名の選手に対しサポートを行うことを決定しました。



    ■選考プロセスの透明性と公平性について

    JKAは、次世代の才能を選抜するにあたり、結果だけに左右されない「真の実力」を見極めるための環境づくりを徹底いたしました。


    1.徹底したイコールコンディション

    道具による有利不利を排除するため、主催者が一括管理して貸与するエンジンと統一タイヤを使用。さらに、コースの逆走や特殊レイアウトを採用することで、事前の練習量ではなく、その場での対応能力と純粋なドライビングセンスを評価しました。


    2.トップドライバーによる多面的評価

    現役トップドライバーである選考委員が、タイム計測だけでなく、面接やグループディスカッション、待機中の振る舞いまでを観察。プロの視点から「速さ」に加え、「成長へのあくなき探究心」や「競技に向き合う直向きな姿勢」「熱意」といった総合力を厳しく審査しました。


    3.対話重視の計画策定

    選考終了後、結果を通知するだけでなく、選出された選手および保護者と丁寧なコミュニケーションを重ねました。個々の目標や課題、学業との両立などを深く話し合い、双方納得の上で中長期的な活動計画を策定し、万全の支援体制を整えた上での発表に至りました。



    ■2026年度 選出選手と支援枠組みの拡張

    上記の厳正な審査の結果、当初の想定(最大5名)を上回る数の有望な才能が見出されました。JKAは、当初の枠数にとらわれて機会を限定するのではなく、可能性ある若者に等しく成長の場を提供すべきと判断し、支援体制を拡張・再編いたしました。


    【決定した支援対象選手:計7名】

    1.強化指定選手(JKAトップ):2名

    国内最高峰の戦いで勝利を目指し、アスリートとしての強固な基盤を確立するフェーズの選手。

    氏名   :年齢

    阿部 瑠緯:12歳

    藤原 迪永:11歳


    2. チャレンジ選抜選手(JKAチャレンジ):5名

    その高い将来性を評価し、将来のトップ選手昇格を目指して基礎を学ぶ「育成」フェーズの選手。

    氏名   :年齢

    小林 駿斗:12歳

    鶴貝 拓海:11歳

    久田 朱馬:12歳

    村杉 星弥:13歳

    ロイド 海翔・ピーター:11歳



    ■「JKAスカラシップ制度」の設立

    本年度より、選手一人ひとりの現状と目標に対し、より的確なサポートを行うため、独自の支援制度を運用開始いたします。本制度は以下の2つを両輪として実施します。


    ・活動支援

    才能ある選手が経済的な理由で挑戦を断念することのないよう、スカラシップ(活動資金)の給付を行い、挑戦を継続できる環境を整えます。

    ・成長支援

    ドライビング技術に加え、フィジカル、メンタル、栄養学、社会性など、プロとして必要な素養を伸ばすための多面的育成プログラムを提供します。



    ■今後の展望

    選出された選手たちは、2月より順次トレーニングを開始いたします。なお、本制度を支える資金助成元およびパートナー企業、指導体制の詳細につきましては、3月上旬に改めて発表いたします。