求人増加中のエンジニアの上京転職を支援！シェアハウスも提供！ 求人情報“トータル”サイト『フリーエンジニアなび』開設

URL： http://freeengineer-navi.tokyo/


■『フリーエンジニアなび』開設背景　～ 雇用の増加とエンジニア不足 ～
総務省統計局が発表した2014年10月分の労働力調査(基本集計)(※1)によると、就業者数は6,390万人(前年同月比：24万人の増加)、雇用者数は5,629万人(前年同月比：33万人の増加)を記録しました。完全失業率も2013年まで3年連続低下しており、雇用の回復が見受けられます。
また、「日本の人事部」による経営者、管理職、人事担当者などへの調査(※2)によると、そのような状況下で「人手不足によって事業に影響が出ている」との回答が6割以上、さらに「影響は出ているが対応できていない」との回答が約半数。中でも「人手不足だと感じる職種」について、約4人に1人が「エンジニア系」を挙げており、エンジニアの不足が顕著に見られます。
そこで、ブレイントラストは、エンジニアを求める企業と求職者を結びつけるべく、『フリーエンジニアなび』を開設いたしました。求人の多い首都圏への転職をサポートする、地方で働くエンジニア向けのサービスも多数ご用意しております。

(※1) 総務省統計局 労働力調査(基本集計) 2014年10月分
(※2) 日本の人事部 「人手不足」に関するWEBアンケート(2014年)


■『フリーエンジニアなび』特長
＜充実した上京支援　～ 出張カウンセリングからシェアハウス運営まで ～＞
首都圏は求人案件が多い反面、地方勤務者にとっては土地勘が無かったり、相場が高かったり、移住するにはハードルが高い場所です。それらの不安を取り除き、希望の転職をサポートするサービスをご用意しております。

・Skypeカウンセリング(無料)
地方在住者であっても、交通費・宿泊費・移動時間の節約をしつつ、業界に精通した専任の担当者と顔を合わせてのカウンセリングが可能となります。東京近郊であれば出張カウンセリングも行います。

・シェアハウス運営
安心して上京し、転職後のスタートが切れるよう、運営するシェアハウスに優先的にご入居いただけます(家賃相場は46,000～53,000円)。2015年にはエンジニア専用のシェアハウスも開設予定。DBエンジニアなど異なる職種の方や経験の豊富な方などと共同生活をすることで、自分が知らない言語やネットワークについていつでも相談でき、刺激を受けられるほか、スタートアップにもご利用いただけます。

＜クライアントとの直接取引　～ 高単価とスムーズな対応を実現 ～＞
エンド直・元請直の案件が大半のため、中間マージンが発生せず、高単価かつスピーディーな提案が可能です。さらに、クライアント担当者と直接やり取りをするため日程調整もスムーズ。トラブル発生時も迅速に対応いたします。


■『フリーエンジニアなび』ご利用の流れ
(1) サイトへ会員登録
専用フォームより必要事項を入力のうえご登録。担当者よりご連絡いたします。

(2) カウンセリング
経験豊富な担当者が、お持ちのスキルや今後のキャリアプラン、条件や希望等についてお伺いします。

(3) 案件紹介
カウンセリング結果を元に、大手企業だけでなく、最先端のサービス、スタートアップ・ベンチャー企業まで、幅広いネットワークからご希望の案件を紹介いたします。

(4) クライアント面談
応募する案件を選び、クライアント先へ訪問。スケジュール調整等はすべてブレイントラストの担当者が行いますので手間がかかりません。

(5) 参画
条件面で合意に至れば、ブレイントラストとの間で契約書を取り交わし、ご参画となります。

(6) 次の案件探し
案件終了の1ヶ月前から次の案件紹介が始まります。


■サイト概要
サイト名　： フリーエンジニアなび
コンセプト： エンジニアの転職をトータルにサポートする求人情報サイト
オープン日： 2014年11月1日
利用料　　： 無料
URL　　　 ： http://freeengineer-navi.tokyo/


■今後の展望
今後は、取扱い案件数を増やし、登録エンジニア3,000人を目指してまいります。併せて、案件従事～報酬支払、確定申告まで、あらゆる部分でのサポートを充実させて、“もう1歩進んだ”案件サイトとして、今後も求人の増加が予想されるエンジニア業界における企業と人材のマッチングを支援してまいります。


■会社概要
会社名　： 株式会社ブレイントラスト
所在地　： 東京都千代田区神田佐久間町1-9 第7東ビル7F
代表者　： 代表取締役　青木 広和
設立　　： 2010年4月
URL　　 ： http://www.brain-tr.co.jp
事業内容： インターネットメディア事業、ソリューション事業、
　　　　　 ローカライズ事業