アーダーエラー、初のグローバルフラッグシップストア 「ADERERROR Tokyo Space」を Gビル表参道02(エスポワール表参道)に8/9(土)オープン

日本都市ファンド投資法人が保有するGビル表参道02(エスポワール表参道)において、韓国発のグローバルファッションクリエイティブブランド「ADERERROR(アーダーエラー)」(以下、アーダーエラー)の韓国国外では初となるグローバルフラッグシップストアを誘致し、8月9日(土)にオープンいたします。

ADERERROR Tokyo Space

Gビル表参道02は、表参道の大規模商業施設や海外ラグジュアリーブランドの路面店とカジュアルブランドが数多く立ち並ぶキャットストリートに面した、トレンド発信地の一角に位置しています。今回のアーダーエラーの出店により、施設への新たな顧客層の流入が期待され、物件の不動産価値の維持・向上や、エリア全体の活性化にも寄与する見込みです。

■「アーダーエラー(ADERERROR)」について

日本国内3店舗目、海外初の旗艦店「ADERERROR Tokyo Space」は、単なるプロダクトの展開にとどまらず、ブランドのビジョンを多次元的に表現する空間であり、アジアファッションの中心地である東京を拠点にグローバルファッションブランドとしての地位を拡大します。

立体的なナラティブと明確なデザイン哲学に基づき、予想外の体験を提供するアーダーエラーは、「ADERERROR Tokyo Space」を通じて、驚きを呼び起こす感覚的な空間体験を提案します。

「Continuum(コンティニューム )」というコンセプトのもと、種から生命体へ、生命体がさらなる拡張へ、そしてまた種へとつながる有機的な循環エコシステムを空間デザインで表現しています。店内の至る所に配した多様なオブジェは、空間内で共生・進化し、生命体の旅路を描くと同時に、アーダーエラーの創造性と実験精神を立体的に体現しています。

「アーダーエラーが具現化する『Continuum』は、単一の物語や空間にとどまらず、韓国をはじめ、神戸、大阪、東京へと日本を越えて様々な都市に無限に拡大する新たな概念です。ブランドが持つ無限の可能性と創造的エネルギーを示すとともに、“共存”と“連続”のメッセージを込めながら、顧客との幅広い接点を拡張することに意義を見出しています。」

「ADERERROR Tokyo Space」では、メインコレクションをはじめ、コンテンポラリーラインの「Significant」、シーズンレスコレクションの「Essence」、ライフスタイルグッズラインの「A-ventory」まで、すべてのラインを展開します。

また、初のグローバル旗艦店オープンを記念し、「ADERERROR Tokyo Space」限定のエクスクルーシブTシャツとキャップを発売します。空間デザインから着想を得たグラフィックTシャツはブラックとホワイトの2色を、キャップはブラックを展開します。

■「ADERERROR Tokyo Space」概要

所在地　：東京都渋谷区神宮前4-25-24

　　　　　Gビル表参道02(エスポワール表参道) アネックス棟2

アクセス：千代田線「明治神宮前」駅 徒歩3～8分

　　　　　千代田線「表参道」駅 徒歩6分

　　　　　山手線　「原宿」駅 徒歩8分

営業時間：11:00 ～ 21:00

■ADERERROR

ADERERROR(アーダーエラー)はファッションを基盤にした文化コミュニケーションブランドです。「But near missed things」というブランドスローガンのもと、日常で予期しない体験を感じられるような活動に注力しています。これにより、大衆の驚嘆と期待を呼び起こし、日常の楽しみに満ちた未来を実現します。

■Gビル表参道02位置図

Gビル表参道02位置図

■Gビル表参道02事業者(準共有持分※)概要

事業者　　　　：日本都市ファンド投資法人( https://www.jmf-reit.com )

保有資産　　　：保有資産は日本全国に147物件、約1兆2,936億円

　　　　　　　　(2025年6月30日時点)。

主要物件　　　：GYRE、mozoワンダーシティ、川崎ルフロン、ツイン21　など

資産運用会社名：株式会社ＫＪＲマネジメント( https://www.kjrm.co.jp )

概要　　　　　：日本都市ファンド投資法人より資産運用業務を受託する

　　　　　　　　資産運用会社として2000年に設立。

　　　　　　　　現在、2つのJ-REITを運用しており、運用資産残高は

　　　　　　　　J-REIT運用会社の中で最大級。親会社は、世界有数の

　　　　　　　　投資運用会社であるKKR(KKR & Co. Inc.(同社子会社を含む))。

　　　　　　　　※本物件を信託財産とする不動産信託受益権の準共有持分50％を保有