報道関係者各位
プレスリリース
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2025年5月8日 11:00
PHP研究所(人材開発)
管理職対象「ナラティブリーダーシップ研修」のプログラムを開発。監修者・慶應義塾大学 岩本隆氏登壇の無料ウェビナーを6月20日に開催
リーダーの“語る力”が、個と組織を動かす
株式会社PHP研究所(京都市南区・代表取締役社長 瀬津要)は、企業の管理職を対象にした「ナラティブリーダーシップ研修」のプログラムを開発しました。人的資本経営の第一人者、慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師・岩本隆氏の全面監修により、「物語る力(ナラティブ)」を修得し、リーダー自身の経験や価値観を通してミッションやビジョンを伝えるコミュニケーション力を高める実践的プログラムとなっています。リリースを記念して、2025年6月20日(金)、岩本隆氏が登壇する基調講演とプログラム説明会をウェビナー形式で開催します。
いま、なぜ「ナラティブ」なのか
「若手社員の早期離職が止まらない」「組織に一体感がなくバラバラだ」「リーダーがミッションを語れない」──そんな組織課題に直面する企業が今、注目しているのが「ナラティブ」です。組織の目的やビジョンを上意下達の言葉ではなく、“自分の言葉”で語れるマネジャーを育てること。これが、メンバーの納得と行動を引き出し、エンゲージメントを高めるカギであり、人的資本経営の実現に直結します。
ナラティブアプローチとは、「物語る力(ナラティブ)」を活用し、リーダー自身の経験や価値観を通して、ミッションやビジョン、組織の意味を伝えるコミュニケーション手法です。単なる情報伝達ではなく、聞き手の感情や記憶に訴え、共感と納得を促します。リーダーが個人的なストーリーを交えて語ることで、メンバーの「腹落ち」を生み、組織内の信頼とつながりを強化することができます。
岩本隆氏による基調講演とプログラム説明会(ウェビナー)を開催
このたび、こうしたリーダーの育成を支援する「ナラティブリーダーシップ研修」の全貌をお伝えする無料ウェビナーを開催いたします。本ウェビナーでは、人的資本経営の第一人者であり本研修プログラムの監修者でもある岩本隆氏を迎え、「なぜ今、ナラティブが求められるのか」について基調講演を行っていただきます。そのうえで、部下の“やらされ感”を“やりがい”に変える「語る力」を養うプログラムの中身を詳しくご紹介します。
ウェビナー開催概要
《日時》2025年 6月20日(金)13:30〜15:00
《対象》経営者・経営幹部の方々、人事教育ご責任者・ご担当者
《定員》100名様(1社あたり2名様まで)
《参加費》無料
《開催方式》Zoomを活用したウェビナー
《対象》経営者・経営幹部の方々、人事教育ご責任者・ご担当者
《定員》100名様(1社あたり2名様まで)
《参加費》無料
《開催方式》Zoomを活用したウェビナー
当日のスケジュール
13:30:開講のごあいさつ
13:35:基調講演「なぜ今ナラティブなのか?」ーー岩本隆氏(慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師)
14:35:「ナラティブリーダーシップ研修」のプログラム説明
15:00:終了
※進行状況により内容が変更となる場合があります。ご了承ください。
13:35:基調講演「なぜ今ナラティブなのか?」ーー岩本隆氏(慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師)
14:35:「ナラティブリーダーシップ研修」のプログラム説明
15:00:終了
※進行状況により内容が変更となる場合があります。ご了承ください。
登壇講師:岩本隆(いわもとたかし)
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ(株)、日本ルーセント・テクノロジー(株)、ノキア・ジャパン(株)、(株)ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授。2022年12月より2025年3月まで慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。2023年4月より慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師、山形大学客員教授。
(一社)ICT CONNECT 21理事、(一社)日本CHRO協会理事、(一社)日本パブリックアフェアーズ協会理事、(一社)SDGs Innovation HUB理事、(一社)日本DX地域創生応援団理事、(一財)オープンバッジ・ネットワーク理事、ISO/TC 260国内審議委員会副委員長などを兼任。
(一社)ICT CONNECT 21理事、(一社)日本CHRO協会理事、(一社)日本パブリックアフェアーズ協会理事、(一社)SDGs Innovation HUB理事、(一社)日本DX地域創生応援団理事、(一財)オープンバッジ・ネットワーク理事、ISO/TC 260国内審議委員会副委員長などを兼任。