世界の炎症性筋炎の市場規模、疾患概要、疫学予測：2026年調査レポートを発表

株式会社マーケットリサーチセンター（本社：東京都港区、世界の市場調査資料販売）では、「世界の炎症性筋炎の市場規模、疾患概要、疫学予測、英文タイトル：Inflammatory Myositis Market Size; Disease Overview; Epidemiology Forecast; Patient Pool Analysis」調査資料を発表しました。本資料には、市場規模、疾患概要、疫学予測、患者数分析（日本、米国、ヨーロッパ、インドなど）、治療上の課題・アンメットニーズなどの情報などが盛り込まれています。

■主な掲載内容

本レポートは、炎症性筋炎（Inflammatory Myositis）、特に特発性炎症性ミオパチー（Idiopathic Inflammatory Myopathies：IIM）の疫学動向について、過去の患者推移と2026～2035年の将来予測を整理した市場調査レポートである。炎症性筋炎は、免疫系が骨格筋を誤って攻撃することで慢性的な筋炎症と筋障害を生じ、進行性の筋力低下や易疲労感を引き起こす希少な自己免疫疾患群である。Aleksandra Markowskaらの2025年の報告では、世界の発症率は10万人年あたり約0.2～2例、有病率は10万人あたり約2～25例とされる。調査会社は、疾患認知の向上、診断技術の改善、専門医療へのアクセス拡大などを背景に、診断患者数は2026～2035年にかけて世界的に緩やかに増加するとみている。本調査では2025年を基準年、2019～2025年を過去分析期間、2026～2035年を予測期間とし、米国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、英国、日本、インドの8主要市場を対象に、有病率、発症率、年齢、性別、病型、診断患者数などを分析している。

炎症性筋炎は単一疾患ではなく、複数の病型を含む疾患群である。主なタイプとして、多発性筋炎、皮膚筋炎、封入体筋炎、若年性筋炎などが挙げられる。いずれも筋肉の炎症と筋力低下を特徴とするが、発症年齢、性別分布、皮膚症状の有無、進行速度、治療反応性などは病型によって異なる。

基本的な病態は自己免疫反応であり、本来は外来病原体を排除するはずの免疫系が正常な筋線維や関連組織を攻撃することで筋肉に慢性炎症が起こる。これにより筋線維が損傷し、特に近位筋を中心とした筋力低下が徐々に進行する。

症状としては、肩や上腕、大腿部などの筋力低下、疲労感、階段昇降困難、椅子からの立ち上がり困難などが多い。病型によっては嚥下筋が障害され、嚥下困難を生じることもある。

また、炎症性筋炎は骨格筋だけに限局するとは限らない。皮膚筋炎では特徴的な皮疹を伴い、さらに肺、心血管系など他臓器が影響を受けることもある。特に間質性肺疾患は重要な合併症であり、予後に大きく影響する。

疫学的には非常にまれな疾患群である。PM&R KnowledgeNowによると、特発性炎症性ミオパチーの世界有病率は10万人あたり約2.9～34例とされる。一方、Aneta A. Urbańczykの2025年の報告では10万人あたり約2～25例と推定されている。

このように有病率にはかなりの幅があるが、これは疾患自体の希少性だけでなく、研究ごとの診断基準、対象集団、年齢構成、病型分類、医療アクセスなどの違いが影響している可能性がある。

発症率についても報告のばらつきが大きい。資料冒頭では10万人年あたり0.2～2例とされる一方、PM&R KnowledgeNowでは地域によって100万人年あたり11～660例と非常に広い範囲が示されている。後者は10万人年換算で約1.1～66例となり、他の報告とかなり差がある。

したがって、炎症性筋炎の発症率については、病型の定義や対象疾患範囲が研究間で異なる可能性を考慮する必要がある。狭義の特発性炎症性ミオパチーと、より広い炎症性筋疾患群を同一視すると疫学数値が大きくずれる可能性がある。

多発性筋炎については、Aneta A. Urbańczykの2025年の報告でおよそ10万人に1人程度とされ、炎症性筋炎の中でも希少な病型であることが示されている。

年齢との関連では、PM&R KnowledgeNowによると、発症率は年齢とともに上昇し、50歳前後でピークに達する傾向がある。したがって、成人発症型炎症性筋炎では中年以降が重要な患者層となる。

一方、若年性筋炎は成人型とは異なる疫学パターンを示す。小児・青年期に発症し、成人発症型とは年齢分布も合併症パターンも異なる。資料では、若年発症例の中でも特定の民族少数集団で心血管・脳血管併存疾患リスクが高い可能性が示されている。

性別では、女性に多い傾向が明確である。Samar Tharwatらの2026年の報告では、炎症性筋炎患者の83.8％が女性であった。特に皮膚筋炎と多発性筋炎では、一般に女性優位が報告されている。

ただし、すべての病型で女性優位が同程度にみられるわけではない。例えば封入体筋炎は他の炎症性筋炎とは異なる疫学的特徴を持つため、炎症性筋炎全体の女性比率をすべての病型にそのまま適用することはできない。

この点は市場分析でも重要である。皮膚筋炎、多発性筋炎、封入体筋炎、若年性筋炎を一括して「炎症性筋炎」と扱うと、性別や年齢の分布が平均化され、実際の患者像が見えにくくなる。

死亡については、Marwahらの2024年の報告で、炎症性筋炎における死亡の約80％が間質性肺疾患に関連するとされている。これは、筋力低下そのものより、肺病変などの全身合併症が生命予後を左右することを示している。

間質性肺疾患が重症化すると、呼吸困難、低酸素血症、呼吸不全につながる可能性があり、特に急速進行型では高いリスクを伴う。そのため、炎症性筋炎の診断時には筋症状だけでなく肺病変のスクリーニングも重要である。

一方で、早期診断や治療の進歩によって全体的な死亡率は徐々に低下しているとされる。免疫抑制療法の適正化や肺合併症の早期認識などが予後改善に寄与している可能性がある。

米国では、Kristina Terraniらの2024年の報告によると、炎症性筋炎の発症率は10万人年あたり約0.1～1例、有病率は10万人あたり約1.4～5.8例とされる。

これは世界推定よりやや低い範囲も含むが、炎症性筋炎が米国でも極めて希少な疾患群であることを示している。症例数が少ないため、専門施設やレジストリに患者が集中しやすい疾患でもある。

英国、ドイツ、フランス、スペイン、イタリアでは、地域レジストリによると有病率は一般に10万人あたり約2～10例の範囲とされる。したがって、欧州各国でも疾患負担は低頻度だが一定数存在する。

ただし、欧州内でも診断基準やレジストリ捕捉率が異なるため、2～10例/10万人という範囲の中で国別数値を単純比較することには注意が必要である。

日本とインドでは疫学データが比較的限定されている。Samuel Katsuyuki Shinjoらの2023年の報告では、インドが世界IIMコホートデータの13.1％を占めたとされ、インドでの疾患認知と研究参加が拡大していることが示される。

ただし、「世界IIMコホートの13.1％を占める」ということは、インドの一般人口での有病率が13.1％という意味ではない。これは研究コホートにおける症例構成比であり、人口ベースの疫学指標とは区別して解釈する必要がある。

日本についても、提示資料では具体的な発症率や有病率は示されていない。そのため、日本の患者数動向については「診断認知が進みつつある」という範囲で理解するのが適切である。

市場・疫学上で重要なのは、炎症性筋炎が希少でありながら診断が難しいことである。筋力低下や疲労感は非特異的で、加齢、整形外科疾患、神経疾患、薬剤性筋障害などと混同される可能性がある。

また、病型によって臨床像が異なるため、単一の検査だけで診断できるわけではない。症状、血液検査、画像検査、電気生理学的評価、場合によっては筋生検などを組み合わせた総合的な診断が必要となる。

この診断の複雑さが、実際の患者数を過小評価する一因になる可能性がある。したがって、2026～2035年に診断患者数が増加したとしても、その一部は疾患そのものの発生増加よりも、診断精度や疾患認知の改善を反映する可能性が高い。

治療の基本目的は、筋肉の炎症を抑え、筋力を回復・維持し、臓器合併症を予防することである。多くの病型で最初に使用されるのがコルチコステロイドであり、代表的にはプレドニゾンなどが用いられる。

ステロイドは比較的速やかに炎症を抑えることができる一方、長期使用では副作用が問題となる。そのため、ステロイド依存を減らす目的で他の免疫抑制薬を併用することが多い。

代表的な免疫抑制薬としてメトトレキサートやアザチオプリンが挙げられる。これらを組み合わせることで炎症を抑えつつ、ステロイド使用量を減らすことを目指す。

難治例では、生物学的製剤が検討されることがある。また、静注免疫グロブリン（IVIG）も、標準的な免疫抑制療法で十分な効果が得られない患者などで使用されることがある。

ただし、炎症性筋炎は病型によって治療反応性が異なるため、すべての病型で同じ免疫抑制療法が同程度に有効とは限らない。特に封入体筋炎は、他の自己免疫性筋炎より治療反応が乏しいことがあり、病型ごとの治療戦略が重要である。

身体療法も治療の重要な柱である。炎症が落ち着いた後も筋力低下が残る場合があり、適切な運動療法や理学療法によって筋力と可動性を維持する必要がある。

長期間の安静はかえって廃用性筋力低下を招く可能性があるため、疾患活動性や全身状態に応じて適切な身体活動を取り入れることが重要である。

嚥下障害を伴う患者では、誤嚥や栄養障害のリスクがあるため、嚥下評価や栄養管理も必要となる。肺病変を伴う患者では呼吸器内科との連携が重要である。

そのため、炎症性筋炎では神経内科、リウマチ・膠原病内科、皮膚科、呼吸器内科、リハビリテーション、栄養管理などを含む多職種的アプローチが重要となる。

市場の観点では、炎症性筋炎は患者数が少ない希少疾患市場である一方、慢性疾患であり長期的な免疫抑制治療とモニタリングを必要とする。また、難治例ではIVIGや生物学的製剤など専門性の高い治療が使用されるため、一人当たりの医療需要は比較的大きい。

さらに、病型や自己抗体、臓器合併症に応じた患者層別化が進めば、将来的には炎症性筋炎市場がより細分化される可能性がある。特に間質性肺疾患を伴う高リスク患者は、単純な筋症状中心の患者とは治療ニーズが大きく異なる。

全体として本レポートは、炎症性筋炎を「10万人あたり数例から数十例程度という非常にまれな自己免疫性筋疾患群であり、筋力低下に加えて皮膚・肺などの全身病変を伴い得る疾患」と位置づけている。世界有病率はおおむね10万人あたり2～25例、別の資料では2.9～34例とされ、発症率についても研究間で大きな幅がある。

年齢では50歳前後に成人発症のピークがみられ、性別では女性優位が強く、一部研究では83.8％が女性とされる。一方、若年性筋炎は成人型とは異なる疫学パターンを示し、病型ごとの違いを考慮する必要がある。

米国では発症率0.1～1例/10万人年、有病率1.4～5.8例/10万人、欧州では概ね2～10例/10万人とされる。日本とインドでは人口ベースの疫学情報が限定的であり、診断・レジストリ整備によって今後さらに実態が明らかになる可能性がある。

また、本資料では炎症性筋炎全体とIIM、さらに多発性筋炎、皮膚筋炎、封入体筋炎などの病型データが混在しているため、各数値の分母や対象疾患を区別する必要がある。特に発症率の0.2～2例/10万人年と11～660例/100万人年という報告には大きな差があり、同一の疾患定義を用いた数値として単純比較することは適切ではない。

2026～2035年の疫学・市場動向を考えるうえでは、疾患そのものが急激に増加するというより、医師の認知向上、病型分類の改善、自己免疫性筋疾患に対する検査・専門診療の普及、レジストリ整備などによって診断患者数が着実に増えることが主要因になると考えられる。

したがって、今後の炎症性筋炎管理における中心的課題は、原因不明の近位筋力低下や疲労、嚥下障害などから早期に疾患を疑うこと、病型と全身合併症を正確に評価すること、ステロイド、メトトレキサート、アザチオプリン、IVIG、生物学的製剤などを患者ごとに使い分けること、そして間質性肺疾患を含む重篤な臓器病変を早期に発見・治療することである。2026～2035年は、炎症性筋炎を一括した「まれな筋肉の炎症」として扱うのではなく、病型、年齢、性別、臓器障害、治療反応性に応じて細分化し、早期診断と多職種管理を進めることが臨床・市場双方の主要テーマになるとまとめられる。

※目次構成

01
序文
1.1　はじめに
1.2　調査目的
1.3　調査方法および前提条件

02
エグゼクティブサマリー

03
炎症性筋炎市場概要（8主要市場）
3.1　炎症性筋炎市場の過去市場規模（2019年～2025年）
3.2　炎症性筋炎市場の予測市場規模（2026年～2035年）

04
炎症性筋炎疫学概要（8主要市場）
4.1　炎症性筋炎疫学状況（2019年～2025年）
4.2　炎症性筋炎疫学予測（2026年～2035年）

05
疾患概要
5.1　症状および徴候
5.2　原因
5.3　リスク要因
5.4　ガイドラインおよび病期分類
5.5　病態生理
5.6　スクリーニングおよび診断
5.7　炎症性筋炎の種類

06
患者プロファイル
6.1　患者プロファイル概要
6.2　患者心理および感情面への影響要因

07
疫学状況および予測（8主要市場：2019年～2035年）
7.1　主要調査結果
7.2　前提条件および根拠
7.3　炎症性筋炎の診断済み有病患者数
7.4　種類別の炎症性筋炎患者数
7.5　性別別の炎症性筋炎患者数
7.6　年齢別の炎症性筋炎患者数

08
疫学状況および予測：米国（2019年～2035年）
8.1　米国における前提条件および根拠
8.2　米国における炎症性筋炎の診断済み有病患者数
8.3　米国における種類別の炎症性筋炎患者数
8.4　米国における性別別の炎症性筋炎患者数
8.5　米国における年齢別の炎症性筋炎患者数

09
疫学状況および予測：英国（2019年～2035年）
9.1　英国における前提条件および根拠
9.2　英国における炎症性筋炎の診断済み有病患者数
9.3　英国における種類別の炎症性筋炎患者数
9.4　英国における性別別の炎症性筋炎患者数
9.5　英国における年齢別の炎症性筋炎患者数

10
疫学状況および予測：ドイツ（2019年～2035年）
10.1　ドイツにおける前提条件および根拠
10.2　ドイツにおける炎症性筋炎の診断済み有病患者数
10.3　ドイツにおける種類別の炎症性筋炎患者数
10.4　ドイツにおける性別別の炎症性筋炎患者数
10.5　ドイツにおける年齢別の炎症性筋炎患者数

11
疫学状況および予測：フランス（2019年～2035年）
11.1　フランスにおける前提条件および根拠
11.2　フランスにおける炎症性筋炎の診断済み有病患者数
11.3　フランスにおける種類別の炎症性筋炎患者数
11.4　フランスにおける性別別の炎症性筋炎患者数
11.5　フランスにおける年齢別の炎症性筋炎患者数

12
疫学状況および予測：イタリア（2019年～2035年）
12.1　イタリアにおける前提条件および根拠
12.2　イタリアにおける炎症性筋炎の診断済み有病患者数
12.3　イタリアにおける種類別の炎症性筋炎患者数
12.4　イタリアにおける性別別の炎症性筋炎患者数
12.5　イタリアにおける年齢別の炎症性筋炎患者数

13
疫学状況および予測：スペイン（2019年～2035年）
13.1　スペインにおける前提条件および根拠
13.2　スペインにおける炎症性筋炎の診断済み有病患者数
13.3　スペインにおける種類別の炎症性筋炎患者数
13.4　スペインにおける性別別の炎症性筋炎患者数
13.5　スペインにおける年齢別の炎症性筋炎患者数

14
疫学状況および予測：日本（2019年～2035年）
14.1　日本における前提条件および根拠
14.2　日本における炎症性筋炎の診断済み有病患者数
14.3　日本における種類別の炎症性筋炎患者数
14.4　日本における性別別の炎症性筋炎患者数
14.5　日本における年齢別の炎症性筋炎患者数

15
疫学状況および予測：インド（2019年～2035年）
15.1　インドにおける前提条件および根拠
15.2　インドにおける炎症性筋炎の診断済み有病患者数
15.3　インドにおける種類別の炎症性筋炎患者数
15.4　インドにおける性別別の炎症性筋炎患者数
15.5　インドにおける年齢別の炎症性筋炎患者数

16
患者経路

17
治療課題および未充足ニーズ

18
キーオピニオンリーダー（KOL）による洞察

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