報道関係者各位
    プレスリリース
    2025年1月31日 10:00
    株式会社建設ドットウェブ

    建設業導入実績No.1の原価管理システム「どっと原価シリーズ」 新サポートコンテンツ・サービスを拡充

    建設業導入実績No.1※1 の原価管理システム「どっと原価シリーズ」を開発・販売する株式会社建設ドットウェブ(本社:石川県金沢市、代表取締役:三國 浩明)は、どっと原価シリーズをご利用のお客様へ向けた自己学習ツール“新サポートコンテンツ”のリニューアルを実施、又“サポートセンター拡充”を併せて行っております。



    【新サポートコンテンツ(「どっと原価NEO KDSS保守加入」及び「どっと原価3」)が対象】

    ■サポートコンテンツを強化することで、早期稼働をご支援します。


    ◇サポートコンテンツ追加メニュー

    <使い方ガイド> V5.10.0005~

    ・お客様自身が「どっと原価シリーズ」の機能、運用を解説ページ、動画を見て学べるツール!

    ・導入支援、操作マニュアル「ファーストステップガイド」の導入支援部分と「使い方動画」を統合。

    ・STEPごとに初期設定から本稼働まで分かりやすく解説されています。


    <FAQ-AI>※開発中

    ・AI検索でお問い合わせに対する回答のクオリティが向上されます。お客様自身の自己解決をサポートします。


    <ユーザー参加型オンラインサロン>※2025年開催予定

    ・毎月開催し、大好評のオンラインサロンにお客様参加型を新たに開始します。

    ・座談会形式で、ユーザー様とディスカッションし、リアルな声をオンライン参加者と共有します。



    【サポートセンター拡充(「どっと原価NEO KDSS保守加入」及び「どっと原価3」)が対象】

    ■サポートダイヤル回線増設、オペレーター増員することで、お客様からの「サポートダイヤルが繋がりにくい!」を解消します!


    ◇サポートセンター拡充項目

    <回線数>

    ・2024年7月増設しました。回線数67%up(2024年6月比)


    <オペレーター数>

    ・増員しました。オペレーター数25%up(2024年3月比)



    【季刊誌「どっと通信」を発刊(「どっと原価NEO KDSS保守加入」及び「どっと原価3」)が対象】

    ■どっと原価シリーズの便利機能や会社情報を発信する季刊誌を発刊します。

    紙媒体ならではの特性を活かした視認性や記憶に残りやすい紙面づくりを目指しています。


    どっと通信

    どっと通信


    【サポートセンター受付時間】

    ■受付時間(30分間短縮)

    時間帯:月~金 9時~12時、13時~17時00分(祝日及び当社指定の休業日は除く)

    ■受付時間外のご対応

    ご相談・お問い合わせフォームより、お送りください。(従来通り) ご回答は、メール又は、お電話で、最短翌営業日に対応させていただきます。



    【株式会社建設ドットウェブについて】

    累積導入数5,500社突破、国内導入数No1※1 の建設業向け原価管理パッケージソフト「どっと原価シリーズ」を開発・販売するソフトウェアメーカーです。


    ■ どっと原価シリーズとは

    建設業向け原価管理ソフト「どっと原価シリーズ」( https://www.kendweb.net/ )は、建設業特有の商習慣に対応しており、国内主要会計ソフトや勤怠管理ソフト・電子取引ソフトとも連動できるシステムです。原価管理システム業界初の『Excel フリー機能』は、オリジナル帳票を日頃使い慣れた Excel で作成できます。また1台での導入~クラウドまで幅広く対応し、事務作業の合理化と原価管理の両面で企業の経営を力強くサポートします。


    どっと原価3LP画像

    どっと原価3LP画像


    社名    : 株式会社建設ドットウェブ

    代表者   : 代表取締役 三國 浩明

    本社所在地 : 石川県金沢市鞍月4丁目115番地 金沢ジーサイドビル3階

    創業    : 2001年1月26日

    資本金   : 1億円

    事業内容  : 個別原価管理システム開発・販売、運用コンサルティング

    従業員数  : 93名(2024年7月1日時点)

    ホームページ: https://www.kendweb.net/


    ※1 東京商工リサーチ社 2023年3月調べ 建設業向け原価管理パッケージソフトウェア市場において2015年度~2021年度7年連続累積導入企業数第1位、2021年度導入企業数第1位