報道関係者各位
    プレスリリース
    2013年12月18日 16:00
    株式会社テレコムスクエア

    業界初!ヨドバシカメラで海外用プリペイドSIMカード「Wi-Ho!」販売開始

    家電量販店での格安SIM販売に海外現地回線が登場

    国際モバイル通信機器レンタルサービス最大手の、株式会社テレコムスクエア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:吉竹 雄次、以下当社)は2013年12月18日、海外用プリペイドSIMカード「Wi-Ho!(ワイホー)」の販売をヨドバシカメラにて開始いたします。本商品はヨドバシカメラ各店で販売するほか、インターネット通販サイト「ヨドバシドットコム」でも取り扱います。 家電量販店での格安SIM販売が台頭する中、海外用SIMの販売を始めるのはヨドバシカメラが初となります。 【本商品のポイント】 1. 家電量販店の大手ヨドバシカメラにて海外用SIM販売を開始 2. 出張・短期留学に便利な、アメリカ・台湾・香港・中国の現地回線を用意 3. 通話料金が格安、さらにリチャージが可能 ■家電量販店の大手ヨドバシカメラにて海外用SIM販売を開始 日本国内で利用できる格安SIMカードの販売は、家電量販店で広く取り扱っておりますが、今回は業界で初めて海外用のSIMカードを販売いたします。 海外でスマートフォンを使用する場合、国内の携帯電話会社の海外パケット定額プランは二段階定額で1日最大2,980円かかります。また、通話をする際には、国際ローミング料金が別途かかります。格安でスマートフォンを利用するには、現地でSIMカードを購入する方法もありますが、手続きや会計が煩雑です。その点、本商品は日本国内で購入できるのが最大のメリットとなります。 ■出張・短期留学に便利な、アメリカ・台湾・香港・中国の現地回線を用意 今回は出張や短期留学で利用の多い、アメリカ・台湾・香港・中国の4カ国のSIMカードをリリースいたします。アメリカ・中国は30日間、台湾・香港は180日間ご利用いただけます。AndroidのSIMロックフリー端末に対応しており、お手持ちのスマートフォンにSIMカードを装着し、設定をするだけでご利用いただけます。 ■通話料金が格安、さらにリチャージが可能 本商品の料金は、パケット料金および初回チャージ分の無料通話料金を含んでおり、データ通信のみならず通話も格安でできます。また、初回チャージ分の通話料金を使い切った後でも、有効期限内であれば、現地でリチャージして使い続けることができます。現地通信会社の回線を使用しているため、たとえばアメリカでは国内発着信料金は無料となっています。なお、現地で設定方法が分からない場合は、24時間対応の日本語サポートデスクにてご相談を承っております。 ※パッケージデザインはイメージです。実物と異なる場合があります。 【商品の概要】 ・商品名: 海外用プリペイドSIMカード 「Wi-Ho!(ワイホー)」 ・利用料金: アメリカ 12,000円/30日間対応(税込)   台湾 5,100円/180日間対応(税込)  香港 5,100円/180日間対応(税込) 中国 5,670円/30日間対応(税込) ※本商品はSIMロックフリーのAndroid端末に対応しています。日本国内販売モデルのiPhoneはご利用いただけません。 また、Android端末であっても周波数などの仕様によってはご利用いただけない場合もあります。 ※店頭での購入後、専用WEBサイトにて申し込みをしていただき、約3営業日で宅配にて商品をお届けします。 【購入方法】 ・ヨドバシカメラ店頭  http://www.yodobashi.com/ec/store/list/ ・インターネット通販サイト ヨドバシドットコム  http://www.yodobashi.com/ec/promotion/newtopics/detail/10000000000000030183/index.html ・テレコムスクエアお知らせ  http://www.wi-ho.net/news/2630.html ■会社概要 テレコムスクエアは22年にわたり、世界のモバイル通信機器をレンタルしています。年間約30万人という、業界で最も多くの方にご利用いただいている老舗です。新千歳・成田・羽田・関西・中部・福岡空港に全13カ所の店舗・カウンター、24時間365日対応のサポートセンター、Pマーク取得の成田オペレーションセンターを、総勢300名の自社スタッフにより運営しています。 社名:株式会社テレコムスクエア 代表者:代表取締役社長 吉竹 雄次(よしたけ ゆうじ) 本社:〒102-0076 東京都千代田区五番町6-2 ホーマットホライゾンビル 従業員:268人(2013年1月1日現在) 設立:1974年(昭和49年)3月28日 事業内容:情報通信機器のレンタル・販売・コンサルティング 直営空港カウンター:新千歳空港・成田空港・羽田空港・関西国際空港・中部国際空港・福岡空港など計13カ所