報道関係者各位
プレスリリース
2006年3月7日 09:30
株式会社CDS

CDSの「静電微粒化電気集塵機」――二酸化炭素(CO2)の捕捉を確認

報道関係者各位
プレスリリース                      2006年3月7日
                              株式会社CDS
===================================
  CDSの「静電微粒化電気集塵機」――二酸化炭素(CO2)の捕捉を確認
===================================

株式会社CDS(東京都多摩市、代表取締役:柏田 洋)は、自社で研究開発をし、
製造する「静電微粒化電気集塵機」の民間検査機関による実験によって、
二酸化炭素(CO2)を30~40%捕捉することが確認されましたので、
ここに発表いたします。

■「静電微粒化電気集塵機」について
・アメリカ合衆国の人工衛星の姿勢制御用に開発されたイオンロケットの原理を
 応用した独自の機械です。

・水滴が強力なイオン電界中に高圧荷電され、イオンにより水滴の微粒化と
 微粒子の静電吸着を同時に行うことのできる画期的な特徴を持っています。

・宇宙開発から一般工業分野まで展開する米国屈指の巨大企業のTRW社から
 技術導入し、現在CDSの研究開発室長である片岡福太郎が永年研究開発に
 取り組んできました。

■今回の実験結果について
本年1月24日に実施した株式会社環境管理センターによる、ディーゼルエンジン
の排気ガスを用いた測定において、37.5%の二酸化炭素(CO2)を捕捉することが
分かりました。

試験方法:JIS K 0301 オルザット法
※また、CDSによる北川式ガス採取器での測定(1月26日~2月7日16回実施)
では、30~40%の二酸化炭素を捕捉することも確認されています。

■「静電微粒化電気集塵機」の3つの特徴

1 環境の改善や保全に貢献――CO2ほか超微粒子を高効率に捕捉
・CO2、NOx(窒素化合物)、SOx(硫黄化合物)、ダイオキシン、
 環境ホルモンなどVOC(揮発性有機化合物)、金属ヒューム、ダストなど
 ナノメートル単位の超微粒子を再飛散などの心配なく捕捉します。

2 清潔に貢献――臭気も消滅、細菌類の捕集も可能
・1と同様の原理によって臭気粒子も捕捉します。また、高圧荷電した微粒化
 水滴によって捕捉されることにより細菌類は死滅します。

3 省エネルギー、小スペース
・イオンを用いたことにより従来の電気集塵機より消費電力、水量が少なく
 済みます。また、改良を重ね小スペースでも設置可能な大きさになりました。

■「静電微粒化電気集塵機」が有効と考えられる社会的背景
京都議定書の発効により、日本は2008~2012年までの間に1990年比でCO2を6%
削減されることが義務付けられました。

→しかし逆に、2003年時点では1990年比でCO2は8%増加。つまり、削減目標と
合わせると日本は1990年比で14%のCO2を削減しなければなりません。

→対策として高度な燃焼制御、省エネルギー、森林保護などがありますが、
既存の工場、施設などに対しては14%のCO2削減に値する設備はありません
でした。

→「静電微粒化電気集塵機」は今回の実験で確認されたように、工場、焼却場
などから排出されるCO2を少なくとも30~40%削減することができます。

■「静電微粒化電気集塵機」の主な用途
1.CO2、NOx(窒素化合物)、SOx(硫黄化合物)、ダイオキシン、環境ホルモン
などVOC(揮発性有機化合物)、金属ヒューム、ダストなど有害物質を排出する
あらゆる設備、施設

2 超清浄な作業環境が要求されるナノテクノロジー分野、半導体製造分野などに
精密工場における品質管理、健康管理維持の向上設備として

3 病院、研究室などの無菌室といったクリーンルームの維持管理設備として

■ 販売について
現在、商社など販売提携先を募集しています。

―――――――――――――――――――――――――――――――――――
● 株式会社CDS 概要
1975年5月設立。資本金4000万円。「人にやさしい。環境にやさしい」を
モットーにして、環境関連の機械、設備の研究開発と製造を中心に展開
しています。
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CDS 担当:柏田(かしわだ)
〒206-0033 東京都多摩市落合1-6-2
TEL : 042-357-0530
FAX : 042-357-0526
URL : http://www.cds-web.co.jp/
E-MAIL : kashiwada@cds-web.co.jp

※本広報資料の転送/引用は、ご自由にご利用下さい。
―――――――――――――――――――――――――――――――――――