シニアの買い物実態に関する調査　第二弾

調査手法　：WEBアンケート調査
対象者　　：50歳以上の男女個人(シニアコムMASTER会員)
有効回答数：909人(男性627人／女性282人)
実施時期　：2013年4月

この調査では、ニュースや報道で、国内の景気やデフレといった経済状況が回復傾向になりつつあると報じられる時期において、シニアの方の家計状況や消費意欲について聴取しました。
その結果、1年前と比べた家計の変化とその変化を受けた消費意欲について特徴的な傾向が見られたため、このリリースではいくつかの項目を抜粋してご紹介します。


《当リリースで紹介する主な内容》
■1年前の同時期と比べた収入・資産
Q_1年前の同じ時期と比べて、月々の収入は、どのように変わったか
Q_1年前の同じ時期と比べて、金融資産の金額は、どのように変わったか
Q_1年前の同じ時期と比べて、増えた金融資産の種目
Q_1年前の同じ時期と比べて、金融資産が増えた理由や要因

■収入・資産の変化を受けた消費意欲
Q_1年前と比べて収入・資産が増えた分を、消費にしようと思うか
Q_収入・資産が増えた分を消費しようと思う、具体的な買い物の内容


■フローが減った方が全体の4割近くを占めるのに対し、4人に1人のストックは増加
まず現在の家計状況として、1年前の同時期と比べたフロー(収入)とストック(金融資産)の変化を見ると、次のようになります。
http://www.atpress.ne.jp/releases/35476/a_1.jpg

【調査結果】
●まずフロー(月々の収入)を見ると、1年前の同時期と比べて「収入が増えた」方は、対象者全体の1割弱に留まります。
●一方ストック(保有する金融資産)を見ると、全体の28％が「金融資産は増えた」と回答し、およそ4人に1人の保有金融資産が1年前より増加したと言えます。
●個別の傾向では、年齢層が高くなるにつれて「金融資産は減った」割合がやや高まる傾向が見られました。


■国内景気の上昇を受けて、「株式/投資信託」による資産増加が顕著
さらに家計状況について、4人に1人が増加傾向を見せたストックにフォーカスして、その変化の内容や理由・要因を分解して見ていくと、次のようになります。
http://www.atpress.ne.jp/releases/35476/b_2.jpg

【調査結果】
●まず金融資産が増えた理由や要因では、「国内景気の上昇」と「資産評価額の上昇/配当・金利」が主に挙がり、いずれも国内の景気に連動したものが顕著に見られました。
●そしてその影響を受けて、保有していた「株式」「投資信託」が増えた結果が端的に表れています。
●その他の理由や要因では、定年退職/子供の独立/親の相続といった、シニア期ならではのライフタイムイベントはほとんど見られない(≒影響していない)結果となりました。


■フロー・ストックが増えた分を消費にまわす意向は、僅かに留まる
続いて前述の設問で、収入・資産が増えた方を対象に、増えた分を消費にまわす意向を聴取したところ、「消費しようと思う」というポジティブ回答は2割程度に留まる結果になりました。
http://www.atpress.ne.jp/releases/35476/c_3.jpg

同様に、収入・資産が増えた方へ、欲しいモノやサービスなどの具体的な内容をフリーコメント形式にて聴取したところ、ここでの回答にも、積極的な消費に抵抗がある意識が多数挙げられました。

Q_収入・資産が増えた分を消費しようと思う、具体的な買い物の内容(フリーコメント：抜粋)

性別／年齢／コメント
男性／72　／今の景気は政・官・財のまやかしによるもので、一時的な数字の増加に、すぐに財布は緩まない
男性／67　／今後年金が減り税金が増えるので、なるべく余計なお金を使いたくない
男性／63　／年金が減って物価が上がったから、むしろ消費は控えようと思う
男性／74　／使わなくてもいい金は使わないようにしている
女性／81　／家や物はすでに揃っており、これ以上何か必要とするものがありません
女性／63　／家電が壊れたら買い替える程度で、欲しいものがない
男性／73　／年金所得者には、デフレの方がいい

【調査結果】
●このように収入や資産といった購買力がありながらもすぐに消費に結びつかず、むしろなるべく抑えようとする傾向は、シニアの方の特徴的な消費意識と考えられます。
●当社のこれまでのアンケートやインタビューの結果を踏まえても、このような消費意識の背景には、次のような側面が影響していると考えられます。
●これまでの好景気/不景気の経済環境を体験して、多くの消費経験をしてきている熟練消費者である
●今後の生活における突発的な出費や資産の目減りといったお金の面を不安視し、家計に安心を求める消費者である


当社ではシニアマーケットに特化したコンサルティング会社として、買い物に関するアンケート調査を実施するのみでなく、シニアならではの“熟練者としての観点”と“老齢的な観点”から消費実態を把握し、その裏側にある要因を探ることを目指しています。

今後も引き続き、買い物や消費に関する調査を展開し、シニアマーケットにおける“個人”と“企業”の双方に向けたマーケティング機能を果たすことを目指します。


■公開資料
今回実施した「買い物に関するアンケート　第二弾」の調査資料を公開しております。
《公開資料》
●クロス集計表
●自由回答集

※調査資料の閲覧を希望される方は、下記までお問い合わせください。

株式会社シニアコム　広報担当
TEL：03-3560-1854／E-mail： sales@seniorcom.co.jp


■株式会社シニアコム
シニアマーケットの専門機関として業種業態を問わず様々な企業・官公庁に対して、シニア事業・商品のコンサルティングや調査などマーケティングサポートを行う一方、自社でユーザー30万人のシニア向けSNSサイト「シニアコム.JP」を運営。

株式会社シニアコム
代表者　：代表取締役社長　山下 健太郎
所在地　：東京都港区六本木4-1-1
事業内容：・シニアマーケット戦略立案、シニア向け市場調査の企画・実施及び商品開発・販売サポート
　　　　　・シニア会員組織・メディアの運営及び運営サポート
　　　　　　-コミュニティサイト『シニアコム.JP』( http://www.seniorcom.jp/ )
　　　　　　-シニア会員組織『MASTER』