報道関係者各位
    プレスリリース
    2022年1月18日 13:50
    日本計画研究所

    メタネーション技術開発、政策最新動向と日立造船(株)の取組み【JPIセミナー 3月07日(月)開催】

    【会場受講】又は【ライブ配信受講】をお申込の場合は、セミナー終了3営業日後から、4週間何度でもアーカイブもご視聴いただけます。

    日本計画研究所は、日立造船株式会社 機械事業本部 産業装置ビジネスユニット 顧問(工学博士) 熊谷 直和 氏を招聘して下記の通りセミナーを開催いたします。
    ◆セミナー終了後(アーカイブご視聴後)、講師へのご質問やお取次ぎもさせて
     いただきます。
    ◆講師やご参加者同士での人的ネットワークが構築され、新たなビジネスの創出
     に、大変お役立ていただいております。

    脱炭素社会実現に向けた

    メタネーション技術開発、政策最新動向と日立造船(株)の取組み

    〔講義概要〕

    メタネーションによる脱炭素技術は日本が世界に先駆けて発信した技術であったが、近年その有用性が認められ、当該技術の早期社会実装を目指して’21年6月28日に「メタネーション推進官民協議会」が設立された。合成メタンは、天然ガスの貯蔵・輸送・利用設備を活用ができ、再エネを主電源化した時の需給バランスを調整でき、CO2の循環利用により排出量を大幅に削減できる。当該技術の歴史、特徴、用途等、理解を深める講演を行う。

    〔講義項目〕

    1. メタネーション技術
     (1)脱炭素技術、メタネーションとは? 当社の触媒の特徴
     (2)メタネーション技術のメリット
    2. メタネーション技術開発の歴史~過去~
     (1)世界初のPower to Methane 0.1Nm3-CH4/h
     (2)東北工業大学 1Nm3-CH4/h
     (3)世界におけ るメタネーション技術の実証試験
    3. 再エネ水素~グリーン水素 水電解開発の歴史(過去)
     (1)日立造船の水電解開発の歴史
     (2)再エネからの水素変換
     (3)PEM型水電解装置の大型化
    4. 第6次エネルギー基本計画に向けたメタネーション技術の政策動向
      ~過去・現在~
     (1)脱炭素社会の実現に向けて~第6次エネルギー基本計画
     (2)「2050年に向けたガス事業の在り方研究会」ガスの役割 
     (3)メタネーション推進官民協議会
     (4)日立造船が取り組むナショナルプロジェクト
    5. メタネーション技術の普及・拡大~将来~
     (1)CCR研究会メタネーション技術の普及・拡大
     (2)CCR研究会「船舶カーボンリサイクルWG」の活動例
     (3)船舶WGの活動例の背景~運輸部門での特筆すべきトピックス~
     (4)船舶用代替燃料に関する現在の評価
    6. 拡がるメタネーション技術の将来~各業界での適用検討~  
    7. 関 連 質 疑 応 答
    8. 名 刺 交 換 会 
    ■講師及び参加者間での名刺交換会を実施しますので、人脈づくりや新たなビジネス展開にお役立て下さい。
    ■オンライン受講の場合も、会場受講と変わらぬお取次ぎを致しますのでご安心下さいませ。

    〔講  師〕

    日立造船株式会社
    機械事業本部 産業装置ビジネスユニット
    顧問 (工学博士)
    熊谷 直和 氏

    〔開催日時〕

    2022年03月07日(月) 13:30 - 15:30

    〔会  場〕

    JPIカンファレンススクエア
    東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
    TEL:03-5793-9761
    FAX:03-5793-9766

    〔参 加 費〕

    ▶︎【会場 または ライブ配信受講】
    1名 : 33,900円(資料代・消費税込)
    2名以降 : 28,900円 (社内・関連会社で同時お申し込みの場合)
    ▶︎【アーカイブ配信受講のみ】 1名 : 33,900 円 (資料代・消費税込)


    〔詳細・申し込み〕

    〔ライブ配信・アーカイブ配信について〕

    【お問合せ】

    JPI 日本計画研究所
    〒106-0047東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
    TEL.03-5793-9761  FAX.03-5793-9766
    URL  https://www.jpi.co.jp

    【株式会社JPI(日本計画研究所)】

    “「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。

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