航空利用者以外の利用客の取り込みを強化した セントレアWEBサイト リニューアル

中部国際空港株式会社(本店所在地：愛知県常滑市、代表取締役社長：川上 博)の公式Webサイト( http://www.centrair.jp )が開港8周年を記念し、2月1日(金)リニューアルいたしました。今回のリニューアルは2007年にリニューアルして以来、6年ぶりのリニューアルとなります。空港のWEBサイトとしての利便性の向上はもちろんのこと、セントレアが楽しんでいただける施設であるということを広く地域の方に知っていただけるコンテンツを強化いたしました。 ＜今回新たに強化したコンテンツ＞ ニュースやドラマ等で空港施設やエアラインが頻繁に取り上げられ、世の中の興味関心が非常に高くなっている昨今。セントレアの空港という公共交通機関として役割だけではなく、空港施設そのものの特徴を活かし、ある意味他にはないユニークなテーマパークとして、お客様にその特徴や楽しみ方をお伝えしていくことで、より一層の来港者を見込んでおります。 (1)これまでのWebサイトでは、旅客利用者へのサポートサイトとして「航空機利用や施設利用のご紹介」の役割が強かった中で、新たに興味喚起を促す「もっと楽しむ」カテゴリを新設。航空利用者以外の利用客でも空港に来る動機形成ができるWebサイトを目指しました。 (2)セントレアという空港と商業施設が一体となった施設で、最大限の利便性を追求するために、利用目的別に入口を設け、それぞれのお客様のニーズに応える情報がより簡単に入手できる設計を採用しております。 ●航空機観察には国内屈指のロケーション「スカイデッキ」を活かした楽しみ方の提案 ( http://www.centrair.jp/interest/airplane/ ) スカイデッキ先端から飛行機が離着陸する滑走路までは約300m、飛行機が空港内移動する誘導路まではわずか50mと国内の空港で最も距離感が近く、航空機を観察するには国内屈指のロケーションで、プロの航空カメラマンも高く評価するスカイデッキ。 今回その楽しみ方をより伝えるコンテンツを強化し、スカイデッキで見ることができる旅客機と、昼夜・四季折々のスカイデッキで体験できるシーンをギャラリーで紹介することによって、実際にこの目で見てみたいと思っていただけるためのコンテンツに仕上げました。 セントレアは航空ファンには日本国内でも屈指の撮影スポットとして知られています。その魅力を最大限WEBで表現し、実際に撮影したいという気持ちを造成させます。 ●プロの有名航空写真家の起用による、航空機撮影アドバイスコンテンツ ( http://www.centrair.jp/interest/photograph/ ) 世界を股に掛ける航空写真家であるチャーリィ古庄氏の協力による、初心者向け航空機撮影アドバイスコンテンツを設置。スカイデッキからの時間別ベストショット提案や、空港外からの飛行機撮影のスポット紹介まで、実際にチャーリィ古庄氏がセントレアで撮影した写真を紹介しながら、幅広く航空機撮影のノウハウを公開しています。 今回更に、ユーザー参加型で就航する航空機のギャラリーを完成させるコンテンツも設置。空港ならではの航空機撮影の楽しさを届け、コミュニケーションを図るコンテンツとしています。 ※来る2月11日には、リニューアル特別イベントとして、実際にチャーリィ古庄氏をセントレアにお招きして、最近話題の飛行機に興味がある女性「空美」を対象とした、セントレアの見学ツアーと人気高級レストラン「アリスダイニング」をセットにした招待制のイベント(セントレア空美女子会)やトークショー、撮影クリニックのイベントも実施予定。 ( http://www.centrair.jp/8th/event.html ) ●セントレアだけでなく、周辺地域ごと楽しんでいただけるプランの提案 ( http://www.centrair.jp/interest/spot/ ) ( http://www.centrair.jp/interest/visit/ ) 知多半島の中央にセントレアが位置するため、休日の楽しみ方を知多半島のおすすめスポットを含めた1日とセントレアのみで過ごした場合のプランを提案。親子連れやカップルといった、具体的なユーザーイメージごとの楽しみ方を具体的にアドバイスしています。 名古屋市内から郊外にあたるセントレアを、周辺観光スポットの紹介を行い、セントレアだけでなく、知多半島全体で楽しんでいただけるという提案型コンテンツを提供いたします。 【中部国際空港株式会社　会社概要】 本店所在地　： 愛知県常滑市セントレア一丁目1番地 設立日　　　： 1998年5月1日 資本金　　　： 836億6,800万円 主な事業内容： 1．中部国際空港及び航空保安施設の設置及び管理 　　　　　　　 2．旅客及び貨物の取扱い施設等の機能施設、 　　　　　　　　　店舗等の利便施設の建設及び管理 　　　　　　　 3．上記に付帯する事業