報道関係者各位
    プレスリリース
    2005年6月15日 12:00
    株式会社らいふ

    株式会社らいふ、第1回『ほっとらいふフェスティバル』開催

    報道関係者各位 プレスリリース                      2005年6月15日                             株式会社らいふ ==================================       6月25日 第1回『ほっとらいふフェスティバル』開催         ~"こどもとお年よりのふれあい"をテーマに~ ================================== 株式会社らいふ(東京都品川区、代表取締役:吉田 伸一)は、6月25日(土)、 同社有料老人ホーム[ホームステーションらいふ東浦和](さいたま市東浦和・ 2005年7月1日オープン予定)において、第1回『ほっとらいふフェスティバル』 を開催致します。 ◆『ほっとらいふフェスティバル』概要 日 時:6月25日(土) 10:00~16:00 会 場:[ホームステーションらいふ東浦和]     埼玉県さいたま市緑区東浦和5-27-13/Tel:0120-055-218 交 通:武蔵野線東浦和駅徒歩5分     ※ 恐れ入りますが、お車でのご来場はご遠慮下さい。 日 程: 10:00  施設オープニングセレモニー 10:30 『お年寄りの笑顔コンクール』表彰式 11:00~ 各種模擬店出店・餅つき大会等イベントをご用意致しております。      また、当日は大道芸人(クラウン)も来場します。 13:30 「ジョングルール」・・・中世ルネサンスの大衆音楽の演奏 14:30 「口腔ケアと嚥下障害」講演会 講師:谷口歯科医(施設協力歯科医) 15:00  見沼太鼓(見沼太鼓保存会)      ※見沼太鼓とは、運河としては世界最古といわれる見沼通船堀(浦和      市東部地区)でかつて船頭が唄っていたのどかな船歌を、太鼓のリ      ズムにして後世に伝えようという伝統芸能です。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ◇『お年寄りの笑顔コンクール』 このコンクールは、株式会社らいふが提唱する"開かれた老人ホームを地域高 齢社会のコア機能とした地域共生"を具現化したもので、さいたま市社会福祉 協議会・埼玉テレビの後援、及び地域企業の協賛を得て実現したものです。 "こどもとお年よりのふれあい"をテーマに、さいたま市在住の方々を対象とし て5月30日より募集を開始致しました。 多数お寄せいただいた応募作品の中から、幼児の部・小学生の部・中学生以上 の部・成人の部、各部門毎に、優秀賞(1点)/努力賞(1点)を、全体として 最優秀賞(1点)を選出し、賞状及びSPSゲーム機その他賞品が贈呈されます。 こども達が描いた、おじいちゃん・おばあちゃんの優しい笑顔。それを見る者 にも笑顔を与える、忘れかけた何かを取り戻せるかもしれない。そんな願いを 込めてコンクールを実地致しました。最優秀賞他作品の数々をぜひご覧下さい。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ [ホームステーションらいふ東浦和]には、地域交流センターが併設されており、 地域の方の交流の場として、自由な利用が可能となっています。閉ざされた施 設に風穴を開け、利用者の生活の幅を広げようという、新しいらいふの試みの 一環です。 ----------------------------------- 株式会社らいふ 概要 URL  : http://www.life-silver.com/ 設 立: 1995年11月 資本金: 10,900万円 従業員: 300名 事業内容:高齢者介護事業(在宅・施設)      環境分析・食品衛生検査事業等を展開。 ----------------------------------- ≪本件に関するお問い合わせ先≫ 株式会社らいふ 担当:猪川 美穂子 東京都品川区東五反田1-25-11 Tel  : 03-5447-5300 Fax  : 03-5447-5301 E-mail: inokawa@life-silver.com ホームステーションらいふ東浦和 担当:榎本 百合江 埼玉県さいたま市緑区東浦和5-27-13 Tel  : 0120-055-218 <参考資料> 2004年12月、株式会社らいふは正式に国連グローバル・コンパクトに参画致し ました。活動理念及び以下の原則を基本に「全ての世代のあらゆる人々にとっ て暮しやすい社会の実現」を目指します。 ■国連グローバル・コンパクト(GC)の10原則  URL: http://www.unic.or.jp/globalcomp/index.htm  1)企業はその影響の及ぶ範囲内で国際的に宣言されている人権の擁護を支し、    尊重する。  2)人権侵害に加担しない。  3)組合結成の自由と団体交渉の権利を実効あるものにする。  4)あらゆる形態の強制労働を排除する。  5)児童労働を実効的に廃止する。  6)雇用と職業に関する差別を撤廃する。  7)環境問題の予防的なアプローチを支持する。  8)環境に関して一層の責任を担うためのイニシアチブをとる。  9)環境にやさしい技術の開発と普及を促進する。  10)強要と賄賂を含むあらゆる形態の腐敗を防止するために取り組む。