報道関係者各位
    プレスリリース
    2025年11月10日 11:30
    テクミラホールディングス株式会社

    ネオスの生成AIソリューション【AIdea Suite】に「ディレクトリ管理」「社内共有ドキュメント連携」機能を新搭載

    膨大なドキュメントの効率的な管理・運用で、社内ナレッジのAI活用を最適化

     テクミラホールディングスの子会社であるネオス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:池田 昌史 以下、ネオス)が提供する生成AIソリューション【AIdea Suite】において、社内規定やマニュアルなど社内の様々な独自文書データ活用を強化する機能として、登録文書を階層構造で管理できる「ディレクトリ管理機能」、およびETLツールによる「社内共有ドキュメント連携機能」を新たに実装しました。これにより、大量の登録文書を体系的に管理できるとともに、AIによる回答精度のさらなる向上を実現します。

    ※ETLツール:社内外に散在するデータを収集し、活用しやすい形に変換・格納するためのツール

    「ディレクトリ管理」×「社内共有ドキュメント連携」で社内ナレッジ活用をより高度に

     昨今注目を集めるAIエージェントをはじめ、生成AIの活用効果を最大化するには、適切な「コンテキスト(参照情報)」を回答に反映させることが重要です。特に実務レベルでの運用には、社内の規定・マニュアルなど独自文書データをAIが正確に参照できる環境構築が欠かせません。

     【AIdea Suite】では、社内に蓄積するナレッジをより柔軟かつ効率的に活用するための新機能として、「ディレクトリ管理機能」を実装しました。これにより、大量の文書を階層構造で体系的に管理できるほか、AIが回答生成時に参照する文書(コンテキスト)をディレクトリまたはファイル単位で柔軟に指定することが可能となり、回答精度を大きく向上させます。
     さらに、ETLツールを活用した「社内共有ドキュメント連携」にも対応。各種クラウドストレージや社内DBなど、分散管理されている膨大なドキュメントを容易に取り込み、AIの参照コンテキストとして統合的に活用することが可能です。こうした新機能の提供を通じて、AIの知識基盤を効率的に管理・拡張し、企業の知的資産活用をサポートしてまいります。

    生成AIソリューション【AIdea Suite】について

     ネオスでは、チャットボット事業を通じて培ってきたAIの知見や技術を活かし、各社専用のセキュアなAIチャット環境をスピーディーに構築・提供することが可能な生成AIソリューション【AIdea Suite】を提供しています。組織内における安心・安全なGPT利用に加え、固有の業務ニーズやサービスニーズにフィットさせたAIソリューションへのカスタマイズ開発にも対応しています。業務DXや新規サービスの創出など、企画検討段階からお客様のご要望に応じて最適な活用提案を併せて行うことにより、ビジネスにおける生成AIの活用を幅広く支援いたします。

    ≪ネオスのAIソリューション事業のご紹介≫

     【AIdea Suite】をはじめ、最先端の技術とチャットボット事業を通じて開発した独自のAIエンジンなどを組み合わせ、各企業に最適なAIソリューションをご提案いたします。

     ネオスは今後もAIをはじめとする最新技術を取り入れたサービスを展開し、企業のさまざまな課題解決を支援してまいります。

    <テクミラホールディングスについて>
    【商 号】テクミラホールディングス株式会社
    【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
    【上場市場】東京証券取引所 スタンダード市場 (証券コード:3627)
    【代表者】池田 昌史
    【U R L】https://www.tecmira.com
    【グループ事業内容】
    ◆ライフデザイン事業
    エンタメやHealthTech、FinTech、HRTech、EdTech等のデジタルテクノロジーを活用したサービスとソリューションを提供
    ◆AI&クラウド事業
    AIチャットやクラウドアドレス帳などのSaaSやAWS等を活用したTechソリューションを提供
    ◆IoT&デバイス事業
    通信デバイスの開発・製造や関連したプラットフォーム・アプリの開発を通じて、モノとインターネットを融合した価値を提供

    <ネオスについて>
    【商 号】ネオス株式会社
    【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
    【U R L】https://www.neoscorp.jp
    【代表者】池田 昌史
    【事業内容】情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発

    ※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。