“社員や顧客の連絡先をクラウド管理＆BOTで簡単検索” チャットボットサービス【neoスマボ】 クラウド型アドレス帳と連携した「電話帳BOT」をリリース

　モバイル、インターネットサービスを手掛けるネオス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：池田  昌史 以下ネオス）は、この度チャットボットサービス【neoスマボ】の派生サービスとして、当社のクラウド型アドレス帳サービス【SMARTアドレス帳】と連携した「電話帳BOT」を新たにリリースいたしました。

　当社の【neoスマボ】は、社内や顧客からの問い合わせ業務をチャットボットにより自動化することで業務効率や顧客満足度向上を実現するAIサービスです。基本的なFAQ一式を登録するだけで、独自開発のエンジンによりユーザーの多様な言い回しにも対応可能な高い回答精度を備えたBOTとしてご利用いただけます。

　一方【SMARTアドレス帳】は、会社や個人の連絡先をスマートフォンやPC等のマルチデバイスで簡単に管理出来るビジネス特化型のクラウドアドレス帳サービスです。全社員や顧客の連絡先情報をクラウド上で一元管理することで、ユーザーによる情報の手動登録や更新は一切不要、さらにアクセス制限や端末紛失時の遠隔データ削除など強固なセキュリティ機能も搭載し、大手企業にも多数導入いただいております。

　この【neoスマボ】と【SMARTアドレス帳】のハイブリッド型サービスである「電話帳BOT」は、クラウド上の膨大な連絡先データから、必要な情報をチャットボットにより簡単に検索することが出来るサービスです。連絡を取りたい時に、相手の情報を探す手間や作業を削減し、ビジネスマンの業務効率・生産性の向上をサポートいたします。

●電話帳に登録された情報を、使い慣れたチャット形式のUIで簡単に検索することができます

●氏名・会社名・部署名など様々なセグメントで検索できるほか、組織階層から辿って探すことも可能です

　【neoスマボ】においては、今後もチャットボットとAIの活用により企業の業務効率化や働き方改革を実現するサービスを展開して参ります。

【neoスマボ】サービスサイトはこちら：https://smbo.jp

【SMARTアドレス帳】サービスサイトはこちら：https://nsmad.smart-addressbook.jp/lp/

≪「電話帳BOT」について≫

　チャットボットサービス【neoスマボ】と、クラウド型アドレス帳サービス【SMARTアドレス帳】の連携により、電話帳に登録された情報から、社員や取引先の連絡先を手軽かつスピーディに検索することが出来るサービスです。

詳細はこちら：https://smbo.jp/address-bot/

■主な機能一覧

■対応項目一覧

■オプション機能

　「OpenID Connect」や「SAML」といったID連携プロトコルにも対応しており、Office365やG Suiteなどご利用中のアカウントでチャットボットにログインできるため、セキュアな利用環境を実現します。

■価格

　初期費用50,000円　月額費用50,000円

　※「電話帳BOT」のご利用には、別途【SMARTアドレス帳】のお申込み（1ＩＤ以上）が必要です。

≪チャットボットサービス【neoスマボ】について≫

■会話の判定条件自動生成エンジンを搭載

基本的なQ&A一式を登録するだけで、ユーザーの多様な言い回しに自動的に対応するための判定条件を大量に自動生成する独自のエンジンを搭載しています。これにより、専門知識や事前学習は不要で高い応答精度のチャットボットを短期間で導入することが可能であるとともに、運用時におけるメンテナンスにも手間がかかりません。

■効率的な運用をサポートする管理者向け機能(一部抜粋)

・【FAQ基本セット】New！

　人事/総務/情シスなどの一般的な社内向けFAQをプリセットすることで、導入してすぐに実用的なチャットボットとしてご利用が可能です。内包されるFAQは随時拡張してまいります。 

・【PC操作ヘルプBOT】New！

　基本的なPC操作やソフトウェアの使用方法等に関するFAQをプリセットすることが可能な、日頃の業務に役立つ「お役立ちBOT」の一つです。「お役立ちBOT」シリーズは、ビジネスユース向けの便利機能として今後も追加予定です。

＜ネオスについて＞

【商　号】ネオス株式会社

【本　社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館

【U R L】https://www.neoscorp.jp

【設　立】2004年4月

【代表者】池田　昌史

【グループ事業内容】

◆DXソリューション事業

ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援

◆X-Techサービス事業

教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供

※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。