多様な働き方のミライを描く「ツナグ働き方研究所」、 オフィシャルサイト「ツナケン！」を開設

多様な働き方の調査研究機関・ツナグ働き方研究所(株式会社ツナグ・ソリューションズ／本社：東京都千代田区／代表取締役社長：米田光宏)は、本格的活動を開始するにあたり、2017年7月3日、研究所オフィシャルサイト「ツナケン！( http://www.tsuna-ken.com )」をリリースすることといたしましたので、以下の通りお知らせいたします。

＜ツナケン！サイトイメージ＞

■ツナグ働き方研究所　ミッション
2017年、働き方改革元年――。
少子高齢化による労働力人口の減少、産業構造の激変により、日本の“働き方”は、おおきなパラダイムチェンジを迫られています。
テレワーク・副業などの柔軟な働き方を取り入れる。あるいは、女性・若者・高齢者・外国人といったダイバーシティワーカーの活躍を推進していく。21世紀の日本においては、このような多様な働き方の実現が不可欠となっています。
一人でも多くの働き手が職に就き、なおかつ一人ひとりの力が発揮される社会。多様な価値観が尊重され、多様な働き方が実現されることで、もはや正規・非正規という枠組みは意味を失い、それこそ“超正規雇用”というべき働き方がスタンダードになる社会。そんな多様な働き方の未来を描きだしていくために、我々、ツナグ働き方研究所は、活動を開始しました。
母体であるツナグ・ソリューションズは、2007年の創業以来、アルバイト専門の人材コンサルティング会社として、一貫して多様な働き手の採用支援に従事してきました。10年間にわたり蓄積されたビッグデータを活用し、またつぶさに現場の声に耳を傾け、多角的な視点から「多様な労働市場」に迫っていきたいと思います。


■「ツナケン！」サイトの概要
ツナグ働き方研究所オフィシャルサイト「ツナケン！」は下記の内容で構成されています。また、これからも新しいコンテンツを随時アップしていく予定です。
サイトURL： http://www.tsuna-ken.com

【調査・研究】
多様な労働市場をマクロ的に捉えた定点観測レポート、アルバイト・パートなどの求職者が抱いている就業意識や行動実態に関する調査、あるいは多様な働き方が実践されている「職場」にフォーカスした取材などを通じて、多様な働き方のリアルとあるべき姿を調査・研究し、ご紹介します。

調査・研究例
● アルバイト採用ブランドランキング
● アルバイト入社時コミュニケーション調査
● アルバイト職場コミュニケーション調査
● アルバイト労働時間実態調査
● 労働市場データ

【コラム】
所長・平賀充記が執筆するコラムを中心に、有識者・専門家との対談、また多様な働き方を活用する業界の経営者、現場マネジメントを託される店長などへのダイレクトインタビューなどを敢行し、「多様な働き方の今」を切り取っていきます。アルバイト・パートの現場で行なわれている採用・育成に関する各種事例などについても、ご紹介します。

【セミナー・講演】
アルバイト・パートを活用されている事業経営者、採用・育成に関わる「人事責任者や現場の採用者」「人材サービス業に携わる方」「求職者の方」を対象に実施している各種セミナー・講演実績の概要を紹介しています。
※もちろん、ご依頼も受け付けております。当サイトよりお気軽にお問合せくだい。


■所長・平賀充記(ひらがあつのり)とは
株式会社ツナグ・ソリューションズ取締役。ツナグ働き方研究所所長。リクルート(現リクルートジョブズ)にて、FromA、タウンワーク、はたらいくなど、リクルートの主要求人メディア編集長を歴任。2014年からツナグ社の経営陣の一人として着任。「多様な働き方の専門家」として活動している。


■直近のリリース一例をご紹介します。
【アルバイト＆採用力調査2017】
アルバイト採用力調査 学生編
～いま、大学生がバイトしたいNO.1はスターバックス！～
http://tsuna-ken.com/report/20170516_1500.html

アルバイト採用力調査 主婦編
～いま、主婦に最も人気のバイト先はセブン-イレブン！～
http://tsuna-ken.com/report/20170522_1499.html

【人材マーケットを独自に定義】
多様な働き方を支える人材マーケット　ツナケン！が新定義　その実体経済は約10兆円！
http://tsuna-ken.com/report/20170427_1501.html


■会社概要
企業名　：株式会社ツナグ・ソリューションズ( http://www.tsunagu.co.jp )
所在地　：〒100-0006 東京都千代田区有楽町1-1-3 東京宝塚ビル7F
事業内容：1. 採用代行業
　　　　　2. 人事活動全般における各種コンサルティング業
　　　　　3. 働き方に関する情報収集、調査研究
　　　　　4. 働き方に関する出版、ウェブ配信ならびに講演の企画、
　　　　　　 立案および実施　他