“新型コロナ第三波”、7割がこれまで以上に警戒 11月の連休も引き続き慎重な姿勢は崩さず －連休の行動と新型コロナ第三波に関する意識調査－ 株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国20歳～69歳の男女を対象に「連休の行動と新型コロナ第三波に関する意識調査」を実施しました。 11月に入ってから、新型コロナの感染者数は再び増加しており、“第三波”の到来だという見方もあります。 今回は、11月の3連休（11/21～11/23）の「お出かけ」予定や、新型コロナ“第三波”に関する意識、 “第三波”による連休予定への影響の有無ついて分析しました。 ◆ ↓ クロス集計表のダウンロードはこちら ↓ [https://www.cross-m.co.jp/report/life/20201117coronadaisanpa/]{https://www.cross-m.co.jp/report/life/20201117coronadaisanpa/} : https://newscast.jp/attachments/IBR8lN9RsmOQ6TqZ1ph2.jpg 11月の3連休（11/21～11/23）のお出かけ先は、「ショッピング」が15%で最多。 一方、「出かけるつもりはない」が過半数を占める。 今年の11月の3連休のお出かけ意向を聴取したところ、「ショッピング」（15%）が最多となった。「出かけるつもりはない」が52%と過半数を占め、9月の4連休（9/19～9/22）に関する調査より3ポイントの微増だったが、大きな差はみられなかった。＜図１＞ 7月の4連休（7/23～7/26）に関する調査からみると、お出かけ意向は回復しつつも横ばいが続いている様子。＜図２＞ : https://newscast.jp/attachments/uBNHq2xlgXS3ALpeY3YZ.png “第三波”に対して、第一波・第二波より警戒している人は7割近くにのぼる。 警戒している人では、3連休のお出かけ先を「密でない行き先にする」など、考えている様子。 感染者数が再び増加しつつある中で、現在の状況を“第三波”だとする見方もあることについて聴取したところ、第一波・第二波より警戒していると回答した人が7割近くにのぼった。＜図３＞ 11月の3連休にお出かけ予定・意向がある人について、“第三波”を警戒している人では、「密でない行き先にする」という回答が 最も多い。お出かけを取りやめるまでは行かないものの、より感染リスクの少ない行き先を検討している様子が窺える。＜図４＞ : https://newscast.jp/attachments/QDFtn2OqjtC8gidqLqEK.png ◆ ↓ クロス集計表のダウンロードはこちら ↓ [https://www.cross-m.co.jp/report/life/20201117coronadaisanpa/]{https://www.cross-m.co.jp/report/life/20201117coronadaisanpa/} 【クロス・マーケティングお天気指数のご紹介】 クロス・マーケティングお天気指数とは、直近1週間における人々の気分をお天気で表したものです。お天気の理由も一部抜粋してお知らせします。 : https://newscast.jp/attachments/2nPRBm3zYJk83L1ZXPza.png 調査項目 □属性設問 □直近1週間における気分とその理由 □ 11月の3連休（11/21～11/23）の「お出かけ」予定 □ 新型コロナ“第三波”に関する意識 □ “第三波”による連休予定への影響の有無 調査概要 調査手法 ： インターネットリサーチ（クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用） 調査地域 ： 全国47都道府県 調査対象 ： 20～69歳の男女 調査期間 ： 2020年11月13日（金） 有効回答数 ： 1,100サンプル ※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります 会社概要 会社名 ： 株式会社クロス・マーケティング [http://www.cross-m.co.jp/]{http://www.cross-m.co.jp/} 所在地 ： 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F 代表者 ： 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹 事業内容 ： マーケティングリサーチ事業 ◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆ 広報担当 ： マーケティング部 TEL ： 03-6859-1192 FAX ： 03-6859-2275 E-mail ： [pr-cm@cross-m.co.jp]{mailto:pr-cm@cross-m.co.jp} ≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫ 本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。 ＜例＞ 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」 株式会社クロス・マーケティング
