株式会社東京メガネ(本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：白山 聡一)は、この度の政府の緊急事態宣言での外出自粛要請を受けて、2020年5月6日(水・祝振)まで臨時休業とさせていただいておりました下記店舗につきまして、以下の日程にて営業を再開させていただきます。

企業ロゴ

緊急事態宣言の下、東京都をはじめとする各自治体から「眼鏡・補聴器・コンタクトレンズ販売店は社会生活を維持するうえで必要な施設(生活必需物資販売施設)である」という判断が出されております。また、臨時休業期間中、多くのお客様より「眼鏡・補聴器・コンタクトレンズ販売サービスの早期の営業再開を望む」旨のご要望をいただきましたことから、今回営業再開に踏み切ることといたしました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　記

【営業再開店舗】

(岩手県)　●盛岡カワトク店　再開日　5月7日(木)　11:00　～　17:00　(時短営業)

(茨城県)　●つくば店　　　　再開日　5月9日(土)　11:00　～　16:00　(時短営業)

(東京都)　●日本橋人形町店　再開日　5月9日(土)　11:00　～　16:00　(時短営業)

　　　　　●世田谷若林店　　再開日　5月11日(月) 11:00　～　16:00　(時短営業)

　　　　　●八王子店　　　　再開日　5月9日(土)　11:00　～　16:00　(時短営業)

　　　　　●リヴィン田無店　再開日　5月9日(土)　10:00　～　18:30　(時短営業)

(高知県)　●高知大丸店　　　再開日　5月11日(月) 11:00　～　18:00　(時短営業)

※当面の間、時短営業とさせていただきます。

※新型コロナウイルス感染予防対策の観点から、リヴィン田無店・盛岡カワトク店・高知大丸店以外は当面完全予約制といたします。ご来店をご希望の方は事前のご予約をお願いいたします。

営業再開に当たり、全国に発出された新型コロナウイルス特措法に基づく緊急事態宣言を受けて、東京メガネでは感染防止対策の更なる強化に取り組んでまいります。

＜取組内容＞

■従業員の感染予防及び感染拡大予防策の実施

マスク・フェイスシールド着用

正しい手洗い・うがい・消毒の実施

密閉、密集、密接を避ける対応

出勤前の検温と毎日の健康観察

37.5℃以上の発熱がある場合は、出勤を控えるよう指示

■店内設備及び機器・商品・備品の消毒強化と感染拡大予防策の実施

●消毒液(弱酸性次亜塩素酸水希釈液等)を使用し、定期的な消毒作業を実施

●お客様お試し前の商品消毒の徹底

●お客様用消毒液の設置

●隣席との間隔を2メートル以上確保(ソーシャルディスタンスの確保)

●ご来店予約の推奨

■お客様へのご理解・ご協力のお願い

感染拡散を防ぐため、以下の項目につきましてご協力をお願いします。

●できるだけお一人又は少人数でのご来店をお願いいたします。

●ご来店の際は消毒液の使用とマスク着用をお願いいたします。

●体温が37.5度以上、又は新型コロナウイルス感染者と2週間以内に接触した人には入店をご遠慮いただきます。

●お客様の安心のため、従業員がマスクを着用いたします(フェイスシールドも着用する場合がございます)

※上記の感染予防対策につきましては、今後の状況に応じて適宜変更する場合がございます。

営業再開後につきましても、感染状況により再度休業をさせていただく場合がございます。お客様にはご迷惑・ご心配をお掛けいたしますが、何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。

■企業概要＊令和2年5月1日現在

社名　： 株式会社東京メガネ

所在地： 〒154-8503　東京都世田谷区若林1-20-11

代表者： 代表取締役社長　白山 聡一

店舗数： 全31店(国内25店、国外6店)

ＨＰ　： https://www.tokyomegane.co.jp

設立　： 1883年(明治16年)8月

メガネを「ファッションアイテム」ととらえる人がまだあまりいなかった1950年代から、メガネは視力補正に限らず美容にかかわる機能も持つアイテムととらえ、1972年から「メガネは顔の一部です」のキャッチフレーズでメガネのファッションとしての重要性も提案してまいりました。2008年からは「視る力。魅せる力。」をコーポレートメッセージに掲げ、メガネが人々の快適な生活を支えるアイテムとなるよう、お客様に視覚機能向上とファッション性の両方面から提案するメガネ専門店として事業を行い、2020年からは再び「メガネは顔の一部です」をコーポレートメッセージに掲げ、フレーズに馴染みのある世代のみならず、新しい世代にも快適な視覚(Quality of Vision)のサービスを提供してまいります。また、スポーツと視覚の関係を研究する「スポーツビジョン」に長年取り組み、スポーツ科学の知見を活かしたサービスの提案にも近年、注力しております。