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報道関係各位
プレスリリース　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2008年6月19日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社日本医療データセンター

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　日本医療データセンター『JMDCデータで読むヘルスケアレポート』vol.7

　　　　　　　　医療データが証明「腰痛の敵にメタボ有り」
　　　　　太めミドル～シニアの女性はバッグとヒールにも要注意
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医療データベースの構築・分析及び健康保険組合へのソリューション提供を
行う、株式会社日本医療データセンター(所在地：東京都千代田区、
代表取締役：木村 真也)が、病院の受診などによる医療データを調査したとこ
ろ、「腰痛症」と肥満に密接な関係があることが明らかになりました。
この調査は、30代から50代の男女を対象に、BMI 25以上の人と25未満の人が
「腰痛症」で受診した割合を比較したもので、男女とも全ての年代で
BMI 25以上の人のほうが高い傾向にありました。

この結果は、日本医療データセンターが契約する健康保険組合加入者で
2006年4月～2007年3月の1年間に健康診断を受けた男女55,221人(*)の
レセプトデータ(**)を解析し、判明したものです。

BMI区分別に「腰痛症」の病院受療率の違いを調べたところ、
男女とも肥満者の方が高く、男性では1.1～1.6％、女性では1.6～2.5％の差が
あることがわかりました。腰痛の原因として考えられる運動不足や姿勢の悪さ
に加え、肩にショルダーバックをかける、ハイヒールを履く習慣がある女性は、
肥満によってさらに腰への負担も倍増します。同期間で「腰痛症」患者の出現
状況(受療率)を男女別に分析したところ、30代で2.2％、40代で1.3％、50代で
2.5％、男性より女性の方が高い傾向にあることが明らかになりました。

*30～50代男女172,436人中、健診データでBMI判定が可能な人
**レセプトとは：診療報酬明細書のこと

この分析から、北里大学医学部　佐藤 敏彦准教授(公衆衛生学)は、
以下のようにコメントしています。

「肥満が腰痛症になるリスクを上げることが解析データでも明らかになって
います。予想外に女性のほうに多い結果となっているのは、同じ腰痛症でもそ
の種類が違うからではないでしょうか。
同じ姿勢を取り続けたり重いものを持ち上げる工場勤務の男性などに腰痛は
多く見られますが、女性の場合、筋肉が弱って起こる腰痛症で病院受療して
いるケースが多いのかもしれません。病院受診期間や治療法を調べることに
よりその差が明らかになるかもしれません」


◆資料
■BMI区分別　腰痛症受療率
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　　　　　　　BMI25未満　　　　　　BMI25以上
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□男性
30代　　　　　　4.6％　　　　　　　　5.7％
40代　　　　　　5.4％　　　　　　　　7.0％
50代　　　　　　6.2％　　　　　　　　7.4％
□女性
30代　　　　　　5.5％　　　　　　　　8.0％
40代　　　　　　6.4％　　　　　　　　8.0％
50代　　　　　　8.4％　　　　　 　　10.8％
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※分析期間：2006年4月～2007年3月
※分析対象：30～50代の男女　55,221人

■男女別年代別　腰痛症受療率
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　　　　　　　　 男性　　　　　　　　 女性
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30代　　　　　　4.8％　　　　　　　　7.0％
40代　　　　　　6.0％　　　　　　　　7.3％
50代　　　　　　6.7％　　　　　　　　9.2％
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※分析期間：2006年4月～2007年3月
※分析対象：30～50代の男女　172,436人


■本件に関する問い合わせ先
株式会社日本医療データセンター ヘルスケア事業部
担当： 小沼、岸村
TEL ： 03-3511-6781
FAX ： 03-3511-6782
MAIL： FAQ@jmdc.co.jp


■関連情報
メタボリックシンドローム対策レシピ「Pep! eco-recipe(エコレシピ)vol.13」
http://www.jmdc.co.jp/eco-recipe  に詳しい情報が掲載されています。


◇JMDCデータで読むヘルスケアレポートとは
株式会社日本医療データセンターが、月1回発表するレポートで、
同社独自の技術を用いたJMDCデータ***を利用して、リアルな患者のデータから、
日本人の健康や疾病の傾向を分析するものです。

***JMDCデータ：株式会社日本医療データセンターが約33万人(2007年11月現在)
の健康保険組合加入者から収集した健康診断の情報やレセプト情報を解析した
データ。個人を特定しないよう加工され、時系列での処理が可能なため、
治療の経過などを疫学的に検証することが可能。

◇日本医療データセンター ( http://www.jmdc.co.jp/ )
個人を特定しない医療データ生成・分析を行うことができる、日本で初めての
会社として、健康保険組合および製薬会社などにデータ活用ソリューションを
提供しています。かつては個人情報の問題と、医療機関ごとに異なる用語や
フォーマットによりデータとして利用することが難しかったレセプトですが、
日本医療データセンターでは、これまで約1,080万件(2008年3月末時点)の
レセプトデータの処理実績で培ったノウハウから、傷病、医薬品、診療行為、
投薬などの分析マスターを独自で作成いたしました。
本年4月から開始された特定保健指導の本格的実施により、データの基盤整備と
解析手法のニーズが拡大していきます。日本医療データセンターは、こうした
施策を改善に繋げるために、「データによる検証」を提言し一翼を担って
まいります。