「セミナー＋実食」で新たな減塩の選択肢を提案。グリーンハウス×トイメディカルによる塩分オフセット食イベント

塩分の過剰摂取問題の課題解決に取り組むトイメディカル株式会社（本社：熊本県熊本市、代表取締役社長：竹下英徳）は、株式会社グリーンハウス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：田沼千秋）が主催・企画した「有料老人ホーム向け健康パッケージ」のイベントに参画いたしました。2026年1月20日（火）に有料老人ホーム「グランクレールHARUMI FLAG」にて実施されたイベントにおいて、当社は独自の「塩分オフセット技術」および製品の提供を通じ、グリーンハウス様と共に新たな健康的な食環境の可能性を検証しました。

日本人の塩分摂取量は依然として目標値を上回っており、特に食事制限が必要な場面も多い高齢者施設において「減塩と美味しさの両立」は、QOL（生活の質）向上に直結する重要な課題です。本プロジェクトは、トイメディカルの持つ「塩分オフセット技術」と、グリーンハウスの持つ様々な食に関連する顧客とのタッチポイントや調理技術を掛け合わせ、健康のために美味しさを諦めるのではなく、食事を楽しみながら健康になれる新しい食環境の創出を目指しています。

当日はセミナーや血管年齢測定など、プログラムを組み合わせた多彩な内容で健康イベントが実施されました。

セミナーでは、なぜ減塩が必要なのかという基礎知識に加え、日本人の実際の塩分摂取量をクイズ形式で紹介するなど、参加者が楽しく学べる工夫が凝らされました。また、日々の食生活で役立つ「減塩のコツ」の一つとして、当社の「塩分オフセット技術」を用いた選択肢が紹介されました 。セミナー中には同技術を使用した「オランダせんべい 気にせんべい」の試食も提供され、実際の味を体験いただく場となりました。

会場内ではメディカルアナライザーを用いた「血管年齢チェック」が実施されたほか、減塩商品の製品展示コーナーを設置。当社の気にせんべいや同じ「塩分オフセット技術」を用いた調味料「零しお」も実際に手に取ってご覧いただける場を提供しました。

夕食時には、グリーンハウスが考案した「身体思いの彩り御膳」を提供。メインの「魚のラビゴットソース」は、酢の酸味を活かして塩分控えめに仕上げられており、そこに海藻由来の食物繊維が入った当社の「零しお」を、入居者様ご自身でお好みの量ふりかけてお召し上がりいただくスタイルを採用しました。これにより、美味しさを損なわずに塩分をコントロールする「塩分オフセットメニュー」を体験いただきました。

実食後のアンケートでは、零しおを使用したメニューに対し「満足」以上と回答した方が53.3％に達し、さらに今後もこうしたメニューを「継続・または時々提供してほしい」と回答した方は75.6％にのぼりました。

メニューに関する感想では「零しおでしょっぱさを自分で調整できたのが良かった」「十分味があると感じ、美味しく思えた」といった声が寄せられ、グリーンハウスが持つ減塩メニューに関する豊富な知見と当社の技術が融合した今回の試みは、入居者様の食事の満足度を高める確かな手応えとなりました。

今回のイベントは神奈川県が推進する「ビジネスアクセラレーターかながわ（BAK）」共創補助金プログラムの一環として実施され、この成果を受けシニア世代をはじめとする多様なニーズに対応した健康パッケージの構築を両社で模索し、食事の満足感を損なうことなく健康的な食生活を実現できる環境の創出を目指します。こうした共創の検討を通じ、神奈川県が掲げる「未病改善・健康寿命の延伸」という社会課題の解決に寄与する、持続可能な社会実装のあり方を本プロジェクトを通じて追求してまいります。

コントラクトフードサービス事業（官公庁・オフィス・工場・学校・病院・シルバー施設などでのフードサービスの提供）をはじめ、レストラン事業、ホテルマネジメント事業など、食とホスピタリティに関連したさまざまな事業を展開しており、2025 年 3 月末のグループ年商は 1,837 億円、店舗数は 2,953 店舗です。
会社HP：https://www.greenhouse.co.jp/

医療・健康食品メーカーで、塩分オフセット技術を核に、透析患者向けの医療製品や健康食品、調味料などを開発・製造・販売しており、熊本から世界のウェルネスに貢献することを目指しています。健康志向の高まりとともに注目される“減塩”に対し、味を損なわずに塩分摂取を抑える新たなアプローチを追求し、海藻由来の成分を活用することで、食の楽しみと健康の両立を目指します。
会社HP：https://toymedical.jp/

「アルギン酸類」という海藻から抽出された食物繊維を食品へ配合することによって、口の中で塩味を感じた後に食事後に胃や腸の中で塩分の一部を吸着し、吸収しづらい形へと変換され最終的に便として排出するという仕組みを利用したものです。これによって食品中の塩分量は変えることなく、健康をサポートすることができます。

県内に拠点を持つ大企業等とベンチャー企業による連携プロジェクトを創出するとともに、オープンイノベーションに向けたコミュニティ形成を目的として、大企業等・ベンチャー企業・研究機関・支援機関等が参画する協議会「ビジネスアクセラレーターかながわ（BAK）」を運営する取組。プロジェクトの成果発表は令和８年３月下旬を予定しております。