東京湾・浦賀(愛宕山)に、高さ70mの坂本龍馬立像を建立!幕...

東京湾・浦賀(愛宕山)に、高さ70mの坂本龍馬立像を建立! 幕末・維新の志士群像及び幕末・維新の歴史記念館も建設

 一般社団法人 日本龍馬会(〒160-0022 東京都新宿区新宿2-15-27-6F、代表理事 田中 英雄 「日本龍馬会」)は、横須賀市西浦賀2丁目、浦賀(愛宕山)地主、生盛氏の御賛同による、当会契約敷地に、坂本龍馬立像(70m)、幕末・維新の志士群像および幕末・維新の歴史記念館を建設する。
当会が申請する、横須賀市の「建設開発許認可」が得られ次第、建設計画の実行に着手する予定です。

龍馬立像(70m)完成イメージ図
龍馬立像(70m)完成イメージ図

ご挨拶(建立の趣旨)

 現下の日本国および世界を取り巻く情勢は、政治、経済、文化、教育等、総てがその勢いを失い、行き詰まり、さらに混迷を深めつつあります。あらゆる既存の価値観、権威、名声が崩壊し、その存在意義が危ぶまれております。
 我々はまさしく約150年前の幕末に、米国ペリー提督の黒船艦隊4隻が東京湾・浦賀(愛宕山)沖に来航及び、70年前の、第2次世界大戦以来の危機的な歴史転換期にあります。幕末、維新の志士達の偉業に思いを寄せ、これらを称え、志士達の歴史観、理念、行動を真剣に学び、これらを今日に具現化し、硬直化した日本の全ての分野・体制の、真に勇気ある改革を断行し、再生しなければ近い将来、日本国現体制は、必ず崩壊すると考えます。私たちに、もはや一刻の猶予もありません。無益な議論の時ではなく俊敏、果敢に行動しなければなりません。

 日本国民が「誇り・自信・活力」を取り戻し、国家が「正義・信頼・尊厳」を持って、この日本国及び世界の、危機的状況に積極果敢に行動、対処する為、国内外の有志一同と共に精神的シンボルとして東京湾・浦賀(愛宕山)に「坂本龍馬立像(70m)」「幕末・維新の志士群像」および「幕末・維新の歴史記念館」建設ならびに、その研究、実践行動組織の「平成龍馬維新塾・平成龍馬海援隊」を創立する決意を致しました。


 本事業遂行を通じ、日本国民が覚醒して、進取、気鋭、果敢な文武両道・和魂洋才の第1級の「サムライ志士達」を育成し、世に輩出しなければなりません。
 私たち同志は、次世代を担う新生国家日本の「若きリーダー達」のベンチャー精神育成の、中心施設等を、東京湾・浦賀(愛宕山)に建立する計画を、第1期事業として計画致しました。又第2期・第3期の龍馬事業推進計画も遂行する決意です。

 これらにより、横須賀市(浦賀)の観光・商工事業の発展のみならず、首都圏地域及び日本の再興と政治・経済、文化・教育等の活性化に、多大に貢献すると確信しております。
 この趣旨及び活動にご理解、ご賛同の方々、企業、団体におかれましては、是非、当会にご参加、ご支援下さるよう御案内申し上げます。

                 平成26年5月 一般社団法人 日本龍馬会


■坂本龍馬立像(70m)、関連施設 概要
建設名称 東京湾・浦賀(愛宕山)坂本龍馬立像(70m)、幕末・維新の志士群像
     および幕末・維新の歴史記念館
建設場所 神奈川県横須賀市西浦賀2丁目
     東京湾・浦賀(愛宕山)の当会契約敷地内
敷地面積 10,425m2(3,153坪)
建設工期 2016年4月(開発許認可の取得後)~2019年3月
建設構造 鉄骨・銅版カーテンウォール構造(龍馬像)、銅造(志士群像)
     鉄骨・鉄筋・コンクリート造(歴史記念館)
総工事費 別途、基本設計・実施設計に基づく費用


■法人概要
法人名 一般社団法人 日本龍馬会
代表者 代表理事(会長) 田中 英雄
所在地 〒160-0022 東京都新宿区新宿2-15-27-6F
創立  2003年10月10日
設立  2013年11月15日
目的  当法人は、坂本龍馬の親族が平成14年10月10日創立した、法人格なき社団「日本龍馬会」の理念・目的・組織を継承し、坂本龍馬に代表される幕末・維新の志士達の偉業を称え、学び、その歴史観・理念・行動を社会に広め、実践活動を通じ日本国及び世界の平和と繁栄に寄与する事を目的とし、次の事業を行う。

(1) 坂本龍馬立像(70m)を、東京湾・浦賀(愛宕山)に建立する。
(2) 幕末・維新の志士たちに関する、歴史記念館の建設・管理・運営。
(3) 幕末・維新の志士たちに関する、記念事業の企画・普及・PR業務。
(4) 平成龍馬維新塾および平成龍馬海援隊の創立・管理・運営。
(5) その他、本会綱領および上記目的を達成する為に必要な、一切の事業。

URL http://www.nippon-ryomakai.jp

カテゴリ:
告知・募集
ジャンル:
社会(国内)

取材依頼・商品に対するお問い合わせに関しては
プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。