「東北地方太平洋沖地震」の被災地、被災者への支援について ~...|

「東北地方太平洋沖地震」の被災地、被災者への支援について  ~ 株式会社ジオコードが社内及びクーポンバンクにて義援金活動を開始 ~

2011.03.16 14:00

この度の「東北地方太平洋沖地震」により被災された皆様には、心よりお見舞い申し上げます。
株式会社ジオコード(本社:東京都渋谷区、代表取締役:原口 大輔)は社内にて義援金募集活動を実施し、日本赤十字社を通して被災地へ送金いたしました。また、クーポン共同購入サイト「クーポンバンク」にて特設ページを開設し、3月31日までに集まった義援金を日本赤十字社を通して被災地へ届ける方針でございます。


■ジオコードとしての義援金の寄付
ジオコードといたしましては、微力ながら代表および社員(約50名)から寄付を募集し、これにジオコードから加えた計250万円を被災地への義援金として、3月15日(火)に日本赤十字社を通して被災地へ送金させていただきました。

《 寄付金 》
 ・株式会社ジオコード社員一同より    : 531,928円
 ・株式会社ジオコード代表取締役 原口より:1,000,000円
 ・株式会社ジオコードより        :1,000,000円

《 募金先団体 》
 ・日本赤十字社

本来、このようなわずかな寄付で、広報を行うことに躊躇も御座いましたが、中小企業でもこのように行動を起こすことで、支援の輪が広がればと心より思い、公開、配信をさせていただきました。

寄付させていただきました義援金は、分配が行われ、この災害による被災者の元へ届くことになります。この直接的な支援によって、1日でも早く、一人でも多くの失われた生活を取り戻せることを願っております。


■クーポンバンク『東北地方太平洋沖地震 義援金受付を開始』
ジオコードが運営するクーポン共同購入サイト「クーポンバンク」では、通常はクーポンの販売に使用するシステムを利用し、義援金の募集を行っております。1口500円からご参加いただける特設義援金募集ページ(下記URL)を期間中受け付けております。

《 特設ページ 》 http://www.gc-coupon.jp/area/tokyo/4222/
《 応募条件等 》 クレジット決済式、1口500円、1度の決済で最大99口まで募金が可能。
《 募集の期間 》 2011年3月31日まで
《 募金先団体 》 日本赤十字社
《 ご注意事項とお知らせ 》
・皆さまから集めた募金につきましては、募金額の透明性を確保するため、寄付受領の確認後、サイト上にて結果報告をさせていただきます。

・お申込いただきました寄付につきましては、取り消しができません。寄付金額などをよくご確認の上でお申し込みいただけますようお願いいたします。

・クーポンバンクのシステムを臨時的に流用した義援金募集となりますので、修正が困難な部分もあり、一部サイト表記やシステム上で、不適切な部分も御座います。予めご理解いただけますようお願い申し上げます。


会員の皆様からの真心のご参加を心よりお待ち申し上げております。


■企業情報
社名 : 株式会社ジオコード
代表者: 代表取締役 原口 大輔
設立 : 平成17年(2005年)2月
資本金: 3,000万円
所在地: 東京都渋谷区渋谷1-17-2 CRD Shibuya 1st 12F
TEL  : 03-5778-0395
FAX  : 03-5778-1744
URL  : http://www.geo-code.co.jp/


■事業内容
●インターネット広告事業
http://www.f-ture.com/
http://www.geo-code.co.jp/
(1)SEO(検索エンジン最適化サービス)
(2)オーバーチュア、アドワーズ広告運用業務
(3)その他インターネット広告代理業務

●ウェブインテグレーション事業
http://www.hp-maker.net/
http://www.hpkeys.net/
http://www.ecplanets.net/
http://www.geokicks.com/
(1)ホームページの企画、制作、コンサルティング業務
(2)各種システム企画、開発、コンサルティング業務
(3)モバイルサイトの企画、制作、コンサルティング業務
(4)各種保守管理

●インターネットメディア事業
http://www.ds-office.net/
http://www.d-ground.net/
http://www.beauty-is.com/
http://www.univ-support.com/
(1)一括での見積り、資料請求サイト、などの企画、制作、運営
(2)予約、比較ポータルサイト、などの企画、制作、運営
(3)情報サイトなどの企画、制作、運営

カテゴリ
企業動向
ジャンル
社会
報道関係者向け
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